産後の昼寝習慣は「産後うつ」症状の軽減と関連 - コンビが広島大学と共同研究

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コンビはこのほど、広島大学と共同で実施した「産後うつ」に関する生活習慣についての調査結果を発表した。

同社の機能性食品素材の開発を行うライフサイエンス事業部は、広島大学大学院 医系科学研究科 公衆衛生学(田原優准教授、柴田重信特命教授)と共同で、生後0～12カ月の第一子を持つ女性858名を対象にした産後うつに関わる生活習慣を明らかにすることを目的とした研究を実施した。

被験者の回答内容から、エディンバラ産後うつ病質問票(EPDS)に関する重回帰分析、月齢グループによる集計、総昼寝量グループによる集計、総昼寝量、産後うつ、朝型夜型(クロノタイプ)の、それぞれと食品の摂取頻度との相関解析を実施した。

特に1週間当たりの昼寝時間を「総昼寝量」とし、人数が等しくなるように昼寝なしグループ(0時間)、総昼寝量の少ないグループ(2.2時間未満)、総昼寝量の多いグループ(2.2時間以上)の3つに分けて解析を行ったところ、総昼寝量の多いグループは、昼寝なしグループ・総昼寝量の少ないグループと比較し、エディンバラ産後うつ病質問票(EPDS)の点数が有意に低い(うつ病を発症している可能性が低い)ことがわかった。

調査では、産後7～9カ月頃からEPDS(エディンバラ産後うつ病質問票)の点数が上がり、10～12カ月では6カ月未満と比較して有意に産後うつの症状が重いことも明らかになった。

また、子どもの月齢が高い女性ほど1週間あたりの昼寝時間が短いこと、母親が朝型であるほど夜型よりも産後うつの症状が重いこと、1週間あたりの昼寝時間が短いほど産後うつの症状が重いこともわかった。

同研究では、初出産後1年は、産後うつを発症するリスクを抱えているなか、昼寝習慣を意識して取り入れることで軽減できる可能性があることが示唆された。
（フォルサ）