第47回ディスプレイ産業フォーラム 第1回 2024年のFPD市場を金額ベースで年率11％、数量ベースで7.5％の成長率へ下方修正

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英OMDIAが主催する「第47回ディスプレイ産業フォーラム」が7月25日～26日にかけて開催された。同社の日本・台湾・韓国・中国のアナリストらが登壇し、2024年上半期のレビューと下期から2025年にかけての予測が披露された。

冒頭、OMDIAのディスプレイ調査担当シニアディレクターのDavid Hsieh(謝勤益)氏が、「2024/2025年ディスプレイ産業および技術の10大トピックス」と題して講演し、注目すべき事柄として次の10項目を挙げた。

2024年は一言でいうと、デイスプレイ応用商品の買い替えにより「わずかな回復が見られる年」である。2024年上半期は大型パネルの需要が回復し、パネル価格も上昇して、テレビ用に関しては多くのパネルメーカーが黒字転換した。だが消費者の購買意欲は高くなく、下期の需要見通しは弱い。このため年後半にはパネル価格は再び下落に転じ、工場稼働率次第で供給過剰に陥る可能性がある。OMDIAは、今年のFPDの市場成長率を金額ベースで前年比13％、面積ベースで10％成長するとの半年前の予測を今回、それぞれ11％増、7.5％増に下方修正した。
中国メーカーのディスプレイパネルや装置・部材のシェアは、低コスト・大量生産品については増加傾向だが、技術・ノウハウ・特許依存の高い部材についてはまだ高くない。
テレビの買い替えサイクルは、数量ベースでは6-7年だが、面積(サイズ)ベースでは4-5年で、いずれも2024/2025年が買い替えの年にあたる。
テレビの新たな生産能力増強はもはや無いうえ、旧ラインのリストラが行われている。新たな投資は、タブレット/ノートPC/モバイル向けOLEDと車載およびマイクロLED向けのLTPS(低温poly-Si」/LTPO(低温多結晶酸化物)/Oxide(酸化物) に向けられている。
パネルの需給バランスは2023年から2025年にかけて調整が進んでいる。パネルメーカーは供給過剰にならぬよう調整し、パネルのバイヤーは季節変動に注意を払っている。
パネルメーカーの合併、買収、構造改革が起きており、2025年にサプライチェーンに変化が起きる。
IT(ノートPC、モニター、タブレット)ディスプレイは新たにAIがけん引して、新しい技術の採用で新たな時代を迎え、競争が激しさを増す。
新たなディプレイ技術(ミニLED、マイクロLED、OLEDoS(OLED on Si)、マイクロOLEDoS)の市場進出にはブランド力が必要である。
スマートフォン(スマホ)用パネル需要でOLEDがLCDを抜いた。中国はLCDが圧倒的に強いがOLEDでも強みを見せている。OLEDはどうやって利益を出すかが問題である。
パネルメーカーそれぞれが各自の新たな戦略を立案している。利益を上げるための生産調整と新技術術開発に注力している。