第47回ディスプレイ産業フォーラム 第1回 2024年のFPD市場を金額ベースで年率11％、数量ベースで7.5％の成長率へ下方修正

またHsieh氏は、シャープが第10世代(G10)の液晶パネルを生産してきた堺工場に関して「7～8月に稼働率が50％未満となり、顧客のSamsung Electronics、HiSense、LGなどに在庫を供給しつつ、9月に生産を停止させる。設備の移管に関しては、今年後半には結論が出るとみているが、インドでの新規投資に対して移管の交渉中である」と述べたほか、LGディスプレイが中国広州に有する第8.5世代(G8.5)液晶工場の売却に関しては「売却額は14億～15億ドルといわれているが、今年上期に結論が出なかった。現在は55/65インチを中心に生産され、稼働率は8～9割ほどで操業している。テレビ用液晶が利益を出せる市況へ変化したので、当初の計画どおり売却すべきか迷っているのだろう」と述べている。

FPD業界は今年後半から来年にかけて穏やかに回復

OMDIAでディスプレイ技術および市場調査担当アナリストを務めるCharles Annis氏は、恒例のデイスプレイ業界天気予報を示して、6か月前と比較して緩やかに改善してきており、来年はさらに改善すると述べた。「2024年上半期、以前の予想よりもパネル価格が上昇したことから年間利益を押し上げる見込みである。しかし、下半期の需要は、以前の期待よりも弱まるだろう」と述べた。

具体的には、OLEDは好調な年を迎えているとし、「ほとんどのパネルメーカーとアプリケーションにとって、依然として利益が出ない状況だが(Samsungのモバイル機器などのいくつかの例外はある)、OLED TVの出荷は非常に悪かった2023年から回復しており、スマホの台数も急増している」と回復が着実に進んでいることを強調する。また、2024年のスマホ向けOLEDパネルの成長率は前年比29％増で、普及率も2023年の43％から2024年には56％にまで上昇する見込みで、こうした好況により、ほとんどのOLED工場で、比較的高い稼働率を維持することができているとする。同氏はOLEDが急速に成長している理由の1つとして、新しいスマホへの多様化とLCDの置き換えが進んでいることを挙げている。

また、COE(Color Filter on Encapsulation)は現在、OLED業界で“最もホット”なトピックの1つであると指摘。COEは、従来の円偏光板と比較して、明るさの向上、消費電力の削減、柔軟性の向上を実現することを可能とするが、反射の増加やダークモードのディスプレイの外観が犠牲になるとされる。OMDIAの試算では、COEのコストは想定されるほど高くなく、円偏光板と同程度であるとしており、COEの採用は、コストよりもアプリケーションによる利点と欠点によって推進される可能性が高いとしている。

なお、同氏は、需要が生産能力よりも速く成長し続けると予測されるとしており、この動きにより、市場動向が徐々に改善されて行き、ディスプレイのような成熟した業界であっても大きな機会が生まれる可能性があると指摘している。
（服部毅）