開成高校の学生が開発したPayPayアプリ、学内の食堂に採用へ

アプリ開発にあたって、周さんは「まずは公開されているドキュメントを読んで、手順通りに作成していきました。分からない問題に直面したときは、PayPayの開発者向けフォームから問い合わせました。支払い処理を含むプログラムは初めて作成しましたが、バグやエラーが許されないという思いもあり、例外処理の実装に苦労しました」と振り返った。

○■若年層に大きな伸びしろ

学生たちのプレゼン発表に先駆け、PayPayの高木寛人氏は事業の進捗状況について報告。それによればPayPay登録ユーザー数は2024年8月現在で6,500万を突破しており、決済取扱高は23年度実績で12.5兆円に達している。

PayPayではかねてから、若年層に向けた取り組みにも注力してきた。高木氏は「クレジットカードを持てない高校生が、人生でイチバン最初に手にするキャッシュレスツールにしていきたい。利用者が伸びてきたところですが、まだまだ10代のユーザーに大きな伸びしろが存在します」と評価する。

教育機関における普及にも一層の力を入れていく。たとえばPayPayを導入すれば、部活動費、修学旅行費、給食費、文化祭の売上、購買費など、あらゆる金銭にまつわる校務負担を減らすことができる。現金を用意する手間が要らず、盗難、紛失のリスクもない。PayPayはサービスの性質上(クレジットカードのように)番号が流出する被害も起きようがない。そんなメリットを、学校関係者にも広く伝えていく考え。「昨年(2023年)は20校の学園祭・文化祭でPayPayが導入されました。今年はすでに、その数を超える学校で利用が始まっています」と高木氏。今後の利用者拡大に向けても意欲を示した。
（近藤謙太郎）