日本No.1ヘッドハンターが教える、強いキャリアのつくり方 第1回 年収をアップさせる「キャリア形成」のヒント

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戦略コンサルタント、投資銀行・ファンド、外資系エグゼクティブ、起業家など1000人を超えるビジネスリーダーのキャリアチェンジを支援してきた渡辺 秀和氏(コンコードエグゼクティブグループ 代表取締役社長CEO)が、キャリアアップを目指すサラリーマンの疑問・お悩みに答えます。

今回のお悩みは「年収を大きく上げたいのですが、どのようにキャリアアップすればよいでしょうか」。

○A.「とがったキャリア」を形成し、年収水準の高い企業へ転職しましょう
○企業から高く評価される「とがったキャリア」とは

お勤めの業界や企業、職種、ご年齢などにもよるため、もちろん一概には言えません。しかし、在職企業において年収を大きく上げることが難しいのであれば、「転職」は有力な手段のひとつとなるでしょう。

それでは、どのようにキャリアを積めば、転職市場で高い評価を得られるのでしょうか。

例えば、企業が人事職を採用する場合、「経理2年、営業2年、人事2年という経験を積んだ人材」と「人事を6年経験した人材」であれば、多くの企業が後者を採用したいと考えるでしょう。つまり、何でも70点ずつ取れる人材よりも、特定の分野で100点あるいは120点を取れるという明確な強みを持つ人材のほうが、転職市場では高い評価を得やすいのです。

言い換えれば、各分野のスキルレベルをレーダーチャートで表した時に、デコボコの少ない「まるいキャリア」よりも、好きな分野や得意な分野のスキルが飛び抜けて高い「とがったキャリア」のほうが、企業から高く評価されるということです。

このような視点を持って、現職においても配属先を志望したり、スキルを向上させたりするとよいでしょう。しかし、それが社内で難しい場合には、「とがったキャリア」を形成できる企業への転職を検討するのもよいかもしれません。現在、転職を取り巻く環境は売り手市場が続いています。転職をお考えの方にとっては良い機会と言えるでしょう。
○従業員一人あたりの利益が大きい企業を選ぶ

なお、転職する際にも注意すべきことがあります。その代表例のひとつが、同じ職種でも、業界や企業によって年収水準が大きく変わるという点です。

例えば、人事という仕事を見てみましょう。もちろん企業によって年収水準が異なるため一概には言えませんが、一般的な日系電機メーカーにおける30歳の年収に対して、日系の大手金融機関であれば1.5倍程度になります。また、英語力が必要になるものの、総合商社や外資系IT企業であれば、日系電機メーカーの2倍を超えることも珍しくありません。