キリングループの環境再生型農業の取り組み - ビール大麦試験圃場にてバイオ炭施用による効果検証研究を新たに開始

○■環境再生型農業の取り組み

環境再生型農業について、同社 CSV戦略部 美鳥圭介氏が説明。まず、「世界中から排出されるGHGの約24%は農業・林業由来であり、食糧システム全体でみると、約31%を占めている。たとえば、土壌や牛のげっぷ、水田などから排出されている」と美鳥氏。

昨今注目されている環境再生型農業。耕起を行わない再生型農業が広がりつつある。同社の取り組みとしては、レインフォレスト・アライアンスとの共同で「炭素固定を強化し、炭素排出量を削減」、「生物多様性の保全を強化し、生物多様性への悪影響を削減」を挙げ、気候変動と生物多様性の崩壊に対処する。

スリランカ紅茶農園においては、2013年より紅茶農園へレインフォレスト・アライアンス認証取得支援に取り組んでいる。スリランカ全体の認証取得済み大農園のうち同社の支援で取得した割合が2023年末時点で約30%、認証農園数は94農園となった。美鳥氏は「認定された農園から茶葉を調達するのではなく、長期的な視点でスリランカ全体での持続可能な茶葉を生産地から自由に調達できるようにするため、農園の認証取得支援という方法をとってきた」と説明する。

2024年3月から、バイオ炭によるGHG固定化に向けた共同研究を農研機構と開始。GHGネットゼロの目標に向けて、炭素固定や吸収による排出量を中和することが必要。その一つの手段として、本研究が役立つと考えている。将来的にはサプライヤーへの展開をすることで、Scope3における原料農産物のGHG排出量の削減に繋がり、取り組みを広げていくことで脱炭素社会へ貢献が可能になるという考えだ。
○■新たにビール大麦の研究を開始

また、2024年10月より、同社の飲料未来研究所は、栃木県農業総合研究センターと早稲田大学とビール大麦試験圃場へのバイオ炭施用による効果を検証する新たな共同研究を開始する。

まずは、ビール大麦の生育状況、土壌改良の効果、土壌の微生物への影響などを測定する。ビールの原材料となる大麦を研究することで、環境再生型農業の可能性を探索しつつ、生物多様性評価の一層の高度化、脱酸素社会の実現、気候変動の緩和を目指していく。
（MN ワーク&ライフ編集部）