ガジェットから衣料品まで、ゲオが秋冬向けオリジナル新商品を公開！ 目指すは「バラエティストア」

デジタル商品以外では、女性社員が中心となってカラーを決めたというミニキャリーポーチは累計75,000個を、また通常の2分の1サイズにパッケージ圧縮して店頭に陳列した「ホテルSTYLEまくら」は累計18万個を売り上げました。個人で30個を同時購入するケースもあり、個人で宿泊所を運営するニーズもあると気づかされたそう。
まくらとしては珍しいネイビー／ブラウンのカラーも人気を集めたといいます。

独自商品を低価格で揃える「バラエティストア」へ

ゲオグループは、DVDやBlu-ray、コミックなどのレンタルショップ「ゲオ」のほか、モバイル製品のリユースショップ「ゲオモバイル」、衣料や家具、家電などのリユースショップ「セカンドストリート」、ゲーム機器・ソフトに特化した「OKURA」、パートナー企業と協力し販売時期を過ぎた衣料品を扱う「LuckRack」などの事業を展開しています。

大きな特徴はほぼ全店が“直営店舗”であること。このため例えば全国に約1,000店舗ある「ゲオ」は運営や物流を本部で一元管理することで、全国の店舗を一つの巨大な店舗とみなして、本部で決めた施策を一気に全国展開するなど効率的なオペレーションが可能といいます。

ストリーミングサービスの普及にともないDVDやCDのレンタル事業が縮小するなか、同社は2002年からゲオモバイルに代表される「モバイル事業」を本格展開したり、2017年からオリジナル商品の開発を始めたりし、成長事業の創出を試みています。同社が2024年、レンタル事業に代わる新たな事業柱の1つとして注力していくのが、オリジナル商品を豊富に取り揃える「バラエティストア化」です。

ゲオの営業企画部 竹内斎ゼネラルマネージャーは、イヤホンやテレビといったリテール商品部門のヒットや、全国約1,000店舗とオンラインストアという販路、機能やデザインにこだわりながらも価格を追求できる開発体制の構築などを、バラエティストア化を実現する背景として紹介しました。

2023年度に販売したオリジナル商品は新規で100品目以上、販売数合計は2,979,357点に上ります。

小売店として、ゼロから商品を開発するのではなく、市場で売れている商品に独自色を加えたアイテムを企画するという同社。竹内氏によると、競合にあたる小売店はカインズやニトリなどさまざまあるものの、ユーザーが意識しているのはドン・キホーテだと考えており、実際にドン・キホーテの売れ筋商品は特に調査しているとのこと。

商品開発にあたっては最初に市場売価を決定し、そこから（価格に合うよう）不要な機能を落としていき、既存商品と比べ戦略的な価格で投入することを特に重視しています。また全国に店舗があることから、少数店舗でトライアル販売も可能。海外工場と直接交渉することで中間コストを抑え、開発スピードを上げているとしました。
（村田奏子）