会社が「退職してほしくない」年代とその防止策を人事が明かす - 年代ごとの防止策も紹介

画像提供：マイナビニュース

ジェイックは11月26日、「年代別の退職状況と退職防止施策」に関するアンケート調査の結果を発表した。同調査は9月22～25日、企業の経営者・人事担当者200名を対象に、インターネットで実施した。

最も退職している年代を尋ねたところ、「20代」(30.5%)が最も多く、「30代」(20.0%)が続いた。最も退職を防ぎたい年代でも、「30代」(28.5%)、「20代」(27.0%)と、若い世代がTOP2を占めている。

年代別に退職を防ぎたい理由を聞くと、20代は「最も吸収率が高く、将来的にも戦力になりやすい」、30代は「今後会社の中心となる年代だから」、40代は「長期間の経験値があるから」、50代は「ベテランの技術流出を防ぎたいから」といった回答が寄せられた。

各年代に対し、効果があると思う退職防止の施策を尋ねると、全年代で「待遇面の向上(給与・福利厚生)」が最も多かった。

年代別の傾向を見ると、20代は「休日・休暇・労働時間の向上」「コミュニケーションの活性化」が多い。30代になると、それらの施策に加え、「経営層や上司へのマネジメント研修の実施」「働きがいの向上」「キャリア形成の支援」「経営層や上司との定期的な1on1」などを重視することもわかった。
（フォルサ）