2024年は「昭和・平成おもちゃ」の最新版が話題 - クリスマスおもちゃのトレンドを発表

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日本玩具協会と東京玩具人形協同組合は、今年のクリスマスおもちゃの最新トレンドを紹介する「クリスマスおもちゃ」トレンド記者発表会を12月3日(火)に開催。昨年に引き続き、「子どもや孫に贈りたい クリスマスおもちゃ 2024 人気投票」の結果発表や「クリスマスおもちゃ 今年のトレンド」の解説が行われた。

「日本国内の玩具市場規模は少子化が進む中でも2019年以来4年連続で伸びており、1兆193億円と過去最高を記録している」と、国内における玩具市場の近況を報告する、日本玩具協会 会長の前田道裕氏。8月29日から9月1日にかけて開催された「東京おもちゃショー2024」も、80,048名が来場し、昨年の68,597名に対して24％増加するなど大盛況となった。

そんな中で迎える12月、クリスマスは玩具の最大需要期。玩具企業はクリスマスの商戦に照準をあわせて一年をかけて準備をしてきており、人気投票の結果やトレンドを「クリスマスを控えたこの最高のタイミングで伝えられることは幸せなこと」と述べる。

また、今年1月の能登半島地震、9月の能登豪雨災害について、一刻も早い復興を祈りつつ、被災地の子どもたちを支援するために玩具の寄贈を行ったことを報告する。

さらに、消費生活用製品安全法が6月に改正され、3歳未満向け玩具など子ども特定製品の安全基準や表示義務が法制化。施行は来年末となるが、「高い安全性を確保しているSTマーク制度と法律による強制規格の共存により、高い玩具の安全性を維持してまいりたい」との意気込みを示し、「そのために必要な実施措置として、引き続き、経済産業省と相談を続けている」との現状を明かした。

また、秋の叙勲において、日本玩具協会の前会長で、タカラトミー名誉会長の富山幹太郎氏が、旭日中綬章を受章したことにも触れ、「富山前会長のご貢献と私ども永年に渡る活動にご評価いただいたもの」として感謝の意を表した。

「玩具業界にとってのクリスマスは最大の商戦期であり、その売上は年間のおよそ40％になる」という状況に対して、「幸い、今年の夏休み商戦、秋商戦ともに非常に好調であり、2021年から3年連続で過去最高の売上を記録している」と話す、東京玩具人形協同組合 副理事長の戸所正信氏。4年連続で過去最高を更新できるかどうかは、これから迎えるクリスマス商戦にかかっており、「その実現のためにも、発信力を高めて、消費者の皆さんに玩具の魅力をより知っていただくと同時に、クリスマスムードを可能な限り高めたい」との意気込みを明かす。