AI対AIの戦いが繰り広げられるサイバーセキュリティ、2025年の対策のポイントとは

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生成AIは身近なものとなり、業務だけでなくさまざまな分野で活用されている。同様に、サイバー攻撃者も生成AIを活用していると考えられ、強力で巧妙なサイバー攻撃が増加している。サイバーセキュリティが「AI対AI」となっている現在、組織はどのような対策を講じるべきなのか。

本稿では、そのヒントをパロアルトネットワークスによる2025年の予測「AIとサイバーセキュリティの融合～7つのポイント」から探る。
身近になったAIはサイバー攻撃者も活用

2024年は、ChatGPTに代表される生成AIによってAI技術が急速に普及した年であった。それは企業のヘルプデスクなどにおけるAIチャットボットから普及し、現在では多くの業務に定着しつつある。生成AIは質問文に対する回答の生成に加え、文章の生成や要約も得意であり、翻訳も可能なほかコードによるプログラムの生成にも対応する。

複数のサービスが提供されている生成AIは、誰でも利用でき悪意のあるサイバー攻撃者にも活用されている。かつては不自然な日本語の文章が多かったフィッシングメールも、現在では違和感のない日本語で書かれているケースが増えた。これは外国のサイバー攻撃者が生成AIにより日本語化していると考えられる。

もちろん、生成AIサービスはマルウェアなどの不正プログラムの作成はできないように作られているが、サイバー犯罪者たちはそうした制限を解除するプラグインを開発してマルウェアを作成できるようにしたり、「WormGPT」などサイバー攻撃者のための生成AIも登場したりしている。

一方、サイバーセキュリティ対策ソリューションもAI搭載するものが一般的となり、サイバー攻撃はまさに「AI対AI」の様相を見せ始めている。今後もこの流れは加速しサイバー軍拡競争へと移行していくだろう。

一方で、PwCのサイバーリスクに関する調査「PwC 2024 Global Digital Trust Insights」によると、ビジネスリーダーの40％以上が、生成AIのような「破壊的テクノロジーに関連するサイバーリスク」に関して理解が足りていないことを認識している。組織は、デジタル変革の取り組みを積極的に保護するために、サイバーセキュリティ戦略を強化する重要な局面に立たされている。
セキュリティ対策は「単一プラットフォームへの統合」へ

サイバーセキュリティ戦略の強化とは、具体的にどのようなことなのか。まずは、「単一プラットフォームへの統合」を挙げている。