2024年ラーメン店の倒産が過去最多 - ジャンルは「醤油・中華」「とんこつ」で半数超える

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東京商工リサーチは1月31日、2024年「ラーメン店」倒産状況を発表した。本調査は、日本産業分類(細分類)の「ラーメン店」を抽出し、集計開始の2009年から2024年までの倒産を集計、分析した。

ラーメン店は小規模でも開業でき、新規参入も多い。ただ、生存競争は年々激しさを増し、一説には廃業率は1年以内40%、3年以内70%ともいわれる厳しい業界でもある。

コロナ禍は街から人流が途絶え、休業要請もあったが、コロナ関連支援で2022年の倒産は21件に減少した。ところが、コロナ禍が落ち着き、お客が戻ると同時に、急激な物価高と人手不足が押し寄せた。材料価格や光熱費が急騰し、人手不足で人件費も上昇するなか、よほど特徴のないラーメン店は「1,000円の壁」に阻まれ、客足に影響する値上げを容易にできないまま収益が悪化している。

スープの味は、「醤油・中華」が29.8%、「とんこつ」が24.5%と、人気を二分するスープが半数を超える。次いで、「味噌」12.2%、「塩」8.7%と続く。その中で、横浜「家系」は5.2%、「つけ麺」は1.7%と、独特の味が強みのジャンルは倒産が少ないことがわかった。

2024年のラーメン店の倒産原因は、「販売不振」が42件(構成比73.6%)と7割を超える。負債は1億円未満が50件(同87.7%)、従業員は5人未満が49件(同85.9%)で、もともと資産が乏しい小・零細規模のラーメン店が物価高と売上不振に喘いでいる状況が浮かび上がる。

2024年2月に民事再生法を申請した「ブロスアップ」は、素材の味を引き出したスープで地元では知らない人がいない人気店だった。しかし、コロナ禍の投資失敗や原材料価格の高騰などで資金繰りに行き詰まり、事業継続を断念した。負債総額は約2億6,000万円で、2024年のラーメン店倒産では最大となった。

地区別では、関東が25件(前年度14件)で最も多かった。次いで、近畿の13件(前年度7件)、北陸の6件(前年度2件)と続き、新規参入が相次ぐ都市圏で目立つ。業歴(判明分)は、10年未満が22件(構成比59.4%)と6割近くを占め、新規参入の脱落を裏付けている。今後は、質と価格を求めた仕入ルート開拓、味や盛り付けによる差別化、オペレーションの効率化など、時代の変化に柔軟に対応しないとラーメン店の淘汰はさらに加速する可能性が高い。
（Yumi's life）