アラブ・サミットで見られた湾岸諸国の亀裂 - 酒井啓子 中東徒然日記

　サミットでは、「カタールを巡る問題はGCCの問題であってアラブ諸国全体のことではない」と、クウェート外務省が火種を回避しようとする一方で、当のカタールのタミーム首長は自らサミットに乗り込み、エジプトの新政府に対してはむろんのこと、イラクに対しても「スンナ派住民が疎外されていてけしからん」と気炎を吐いた。それを見越してか、サウディ、モロッコ、アルジェリア、イラクなど、そうそうたる主要国は元首級を派遣せず、皇太子か外相級の参加にとどまった。

　しかしながら、GCCのほつれは、必ずしもカタールとサウディの分裂にみられるだけではない。カタールの問題が深刻化する前は、サウディにとっての喉元の魚の小骨はバハレーンだった。以前このコラムでも紹介したが（2012年4月、バハレーン紀行（１〜３））、バハレーンの住民の多数を占めるシーア派の動向、特にその民主化要求運動は、サウディが最も危惧することである。そのバハレーンで「アラブの春」が起き、バハレーン王制の安定性に黄色信号が灯ったことで、サウディはこれを機会にバハレーンを統合してしまえ、と考えた。そしてその後は、いっそのことGCC全体を統合してはどうか、という議論が交わされるようになった。ペルシア湾岸ではないが、ヨルダン、モロッコなど他の王国も加えて、「アラブの春」に象徴される民主化やイランを中心とするシーア派の台頭に対抗するための、保守派大同盟を作ろうとの案も、しばしば浮上する。

　だが、GCC統合案には真っ先にオマーンが反対した。オマーンもまた、サウディと微妙なライバル関係にある。ホルムズ海峡を挟んでイランと対峙するオマーンは、80年代以来、イランと決定的に角突き合わせることを避けてきた。そのため、昨年11月に米政権がイランとの関係改善に動いたときにも、オマーンがその仲介役を果たしたのだ。これは、サウディの神経を逆撫でしたに違いない。

　その他のGCC加盟国も、サウディと一心同体というわけにはいかない。アラブ・サミット開催国として心を砕いたクウェートも、GCCがヨルダンを加盟させるならそれはイヤだ、と考えている。

　サウディアラビアにとってアラビア半島の国々は、ある意味でサウディ建国期に「征服」し損ねた国々だった。だが、アラビア半島で政治的、経済的に圧倒的に優位にあったサウディアラビアが親分風を吹かせることができる時代は、すでに過去のものとなっている。