イタリアの景気後退はお堅いユーロのせいだ

　毎年８月になると、イタリアの特権階級の人々はフィレンツェを一望できる避暑地、フィエゾレの丘に集まる。今年の夏、昔と変わらぬ美しいトスカーナ地方の景色を眺める彼らにいつもの明るさはなかった。イタリアの栄華を受け継ぐ彼らの目には、イタリア経済が急速に悪化する様子が映っていたからだ。

　今年の第２四半期（４〜６月期）、イタリアのＧＤＰ成長率は前期比０・２％減と第１四半期の同０・１％減に続くマイナス成長に。07年に始まった世界金融危機以降、イタリアは３度目の景気後退に突入した。

　イタリアのＧＤＰは10年前より４％縮小。10年前の第２四半期は３５５０億ユーロだったインフレ調整後のＧＤＰが、今年の第２四半期には３４００億ユーロに減ってしまった。

　イタリア経済は世界的な金融危機から回復できず、経済規模も小さくなり続けている。金融危機に見舞われた際、イタリアはＥＵ加盟国の義務として財政緊縮を求められた。景気刺激をすべきときに、財政を引き締めざるを得なくなったのだ。

　イタリア経済は見る間に減速し、失業率は跳ね上がった。現在の失業率は12・３％だ。

　イタリア経済の悪化にＥＵ各国の指導者も不安を強めている。ユーロ圏第３の経済大国であるイタリアに何かあればユーロの信用に影響するからだ。

　99年にユーロが導入されて以来、イタリア経済は基本的に停滞したままで、ＥＵに加盟した意義が疑問視されている。景気後退時にも財政赤字の上限をＧＤＰの一定割合に抑えるというルールは、ユーロ高を招く一方で景気低迷にあえぐ国々の景気をますます悪化させた。

　ドイツのように好景気の北ヨーロッパ諸国は今のところ健全に見えるが、イタリアをはじめとする南欧勢の景気後退はユーロ圏の足を引っ張ることにならないだろうか。

　ユーロ創設の目的は、この通貨を採用した国々に恩恵をもたらすことにあったはず。だがこれまでのところ、イタリアが受けた恩恵はゼロと言っていい。

[2014.9. 2号掲載]
アナ・バーナセク