欧米社会がこだわる「言論の自由」の本質 - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本／アメリカ 新時代

　欧米でもイスラム圏でもない第三者、例えばアジアの視点からは、欧米の左派というのは「横柄だ」とか「これでは文化圏同士の摩擦を煽るだけ」という見方が出てきます。

　なぜ彼らは「風刺雑誌社」に連帯を表明するのでしょうか？　そこにはキリスト教圏が歩んできた「宗教と世俗」の長い対立構図があります。例えば、現在では当たり前の「カトリックの聖職者への風刺」というのは、中世までは命がけだったわけです。

　あらゆる日常生活を宗教権力が統制する中から、まず宗教改革の動きがあり、やがて教会一致（エキュメリズム＝カトリックとプロテスタントの和解）の運動を通じて、カトリックも文化や社会生活に関する自由化に踏み込んでいきました。

　そのような長い歴史の中で、言論の自由というのは「いかに宗教的権威から自由になるのか」という厳しい戦いを通じて獲得されたという理解がされています。この宗教的権威から言論の自由を守るという発想法は、欧米の文化の根っこの部分に深く突き刺さった問題なのです。

　今回の事件は、まさにこの宗教的動機による世俗表現への弾圧に他ならず、その宗教というのがカトリックでもプロテスタントでもイスラムでも全く同じだという発想法があるのです。

　クルーニーの「連帯表明」には、そうした意味合いがあると同時に、このような「欧州など他の大陸のトラブル」に関して「自分に影響がない限りは我関せず」というアメリカ保守派の「孤立主義」に対する抗議とも受け取れます。

　オバマ政権はこうした動きを受けて、次のフランスでの反テロ行動には、「しかるべき政府高官」を派遣するという方針を明らかにしています。