議論呼ぶPCパーツメーカーによる「リビジョン商法」とは何か？

　仕様の見直しによってコストダウンを図り、利益を上げたいメーカーの意向そのものは理解できる。だがそれなら製品名や型番を変更するか、少なくとも商品識別コードを変えて、違う商品として流通するようにしてほしいというのがユーザーたちの声だ。性能を犠牲にしたコストダウンを行った製品が、従来品と区別がつかない状態で流通しているとしたら、意図的に仕様変更があったことを判別しにくくしているととられることもあるだろう。商品が手元に届いたユーザーがそれに気づけば、少なくともいい印象は持たないはずだ。この体験は、長期的にはメーカー、そしてPC業界全体にも不利益をもたらすことになるのではないか。

　国内のパソコン関連ニュースサイトなどで執筆するテクニカルライターで自作パソコンの世界にも詳しい笠原一輝氏は「自作パソコンのパーツ」という商品の特殊性を指摘する。もともとマザーボードはパソコンの部品を単体で売るという性格のもので、それが「コンシューマ向け商品」かどうかは微妙なところだという。「一般に電気製品の部品にはリビジョンによる違いがあり、新しいリビジョンの方が必ずしも性能がいいというわけではありません。そのことは多くの日本の自作パソコンユーザーも認知しています」。

　ユーザー側としては、マザーボードを購入する際には知識や情報を収集して、商品をしっかり見極める必要がありそうだ。「メーカーも悪意があって（リビジョン更新をわかりにくくすることを）やっているわけでないでしょう。ただ、メーカーの説明が足りなかった、というユーザーの声に対してはその通りだと思います。（リビジョン更新の内容について）もっと情報をわかりやすく公開した方がよいのではないでしょうか」と笠原氏は言う。

　マザーボード購入者の多くは、もっとも熱心にパソコンを愛する人たちだ。彼らとの信頼関係を取り戻すために、一部のメーカーにはより詳細でわかりやすい情報の開示が求められていると言えよう。