同性愛への寛容度でわかる日本の世代間分裂

　同性愛だけでなく、婚前交渉や離婚に対する寛容度の世代差も大きい。戦後の短期間に社会規範が大きく変化した日本では、様々な意識や価値観の世代差が大きい。現在、日本社会を動かす指導者層の多くは高齢者だが、若者の意向をもっと取り入れることで社会が急速に変化する可能性は十分にある。

　例えば政治参画の代表的な手段は選挙だが、投票所に足を運ぶ人の年齢構成は高齢層に偏った完全な逆ピラミッド型になっている。今後、選挙年齢が20歳から18歳に引き下げられ、ネット選挙の導入が進められる中で、投票動向がどう変わるかが注目される。

　今、国会議員や大学教員など「指導的位置に占める女性の比率」が注目され、「2020年までに30％」という数値目標が設定されている。これと並行して、若者の意見を社会にどう反映させるかについても、もっと関心が持たれるべきだろう。それは、社会変革の可能性のバロメーターでもあるからだ。

＜資料：『世界価値観調査』（2010～2014）＞

［筆者の舞田敏彦氏は武蔵野大学講師（教育学）。公式ブログは「データえっせい」、近著に『教育の使命と実態　データから見た教育社会学試論』（武蔵野大学出版会）。］

舞田敏彦（武蔵野大学講師）