「トランプ旋風」は多様化社会に抵抗する保守層の悪あがき - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本/アメリカ 新時代
ニューズウィーク日本版 / 2015年12月24日 16時45分
2015年もそろそろ幕を閉じ、大統領選の年2016年を迎えようとしているアメリカですが、依然として「トランプ旋風」が吹き荒れています。そのトランプ候補は、年の瀬にかかる中で、今度はライバルのヒラリー・クリントン候補をターゲットにして「暴言パフォーマンス」を続けています。
今回の暴言は、女性であるヒラリー候補に対して卑猥な言葉を使うなど、これまで以上に「目を覆いたくなる」性質のものですが、とにかく「観客が飽きないよう」に暴言を少しずつエスカレートさせていくパターンを今後も続けるつもりなのでしょう。
そんな「トランプ旋風」を見ていると、まるでアメリカが「赤狩り」や「ブッシュの戦争」の時代のように、危険な右傾化をしているように見えます。ですが、「トランプ旋風」というのは現象としては強烈であっても、実際にアメリカ人全体を代表するものではないのです。
例えば今週の22日に発表された、クイニピアック大学(コネティカット州)の世論調査では、対象者全員の50%が「ドナルド・トランプを合衆国大統領とするのは恥ずべきこと(embarassed)」だとしています。同じ「恥ずべき」という言葉でも ashaming とすると「正しいことの反対としての恥ずべきこと」という価値判断が入りますが、embarassed となるともっと直感的で「当惑」とか「困った」というニュアンスもあります。要するに「ノー」ということです。
この「50%がノー」というのはどういうことを意味しているのでしょう? 「トランプ現象」だけを見ていると、まるで「マッチョで反知性的な白人男性」が評価されているように見えますが、実は、現在のアメリカのマジョリティーの価値観というのは、その正反対だということが言えるのです。
いい例が史上空前のヒット映画となっている『スター・ウォーズ/フォースの覚醒』(原題は "Star Wars: The Force Awakens")でしょう。シリーズの第7作、そして完結編3部作の第1作として満を持して封切られた本作は、封切り直後の週末(オープニング・ウィークエンド)の北米での興行収入が2億4800万ドル(約300億円)と空前の新記録を打ち立てました。
私は近所のシネコンで木曜深夜2時スタートの「IMAX3D特別公開」に行く機会がありましたが、開場数時間前から行列を作っていたファンで場内は熱気にあふれていました。「懐かしいキャラクター」が登場するたびに大きな拍手が湧いた一方で、結末近くに最も重要な人物が登場した瞬間には、一切拍手は起きずに静まり返るなど、シリーズへの愛着に満ちた人々との「エピソード7体験」となりました。
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