トランプ・イヤーは2016年も続くのか

　先週半ばに発表されたCNN/ORGの世論調査で、不動産王のドナルド・トランプが全米で39％の支持率を獲得、来年の米大統領選へ向けて共和党の指名獲得を争う他の候補者を圧倒した。2位のテッド・クルーズ上院議員でさえ、支持率はトランプの半分以下の18％だ。

政策面でも半数近い支持

　世論調査は、ラスベガスで行われた共和党の最後の討論会の直後に行われた。経済や移民、テロといった政策に対処する能力がいちばん高いのはどの候補か、という質問でも、そのすべてについて、回答者の50％近くが政治経験のないトランプの名前を挙げた。どの政策分野でも、2位の候補に30ポイント近く差をつけている。そして回答者の大半が、ラスベガスの討論会でいちばん説得力があった候補者はトランプだとしている。

　世論調査は様々あり、結果に多少の違いはあるものの、トランプが依然として首位を守っており、新年までこの勢いが続くはずはないと思っていた専門家たちの予想を見事に裏切った、という点では変わりはない。

　これらの数字にはどれ程の信ぴょう性があるのだろうか。2015年の男、トランプは、政治についてのあらゆる期待を覆した、というのがメディアの共通認識だ。論争や無神経な発言は、普通、選挙戦の足を引っ張るものだが、トランプの場合はどんな「失言」をしても世論調査の数字には影響しなかった。

　おそらくはトランプの一貫した高支持率のせいで、政治評論家たちは、こんな優位は重要ではないとその影響を否定してきた。実施、予備選の早い段階で投票が行われる諸州でのトランプの支持率は、全米の支持率よりはるかに低い。そして、予備選の結果を決めるのは全米の支持率ではない。

　2008年に予備選最初の州アイオワの共和党党員大会を制した元アーカンソー州知事マイク・ハッカビーは、アイオワの有権者はぎりぎりまで誰に投票するか決めない、と言っている。トランプがジェブ・ブッシュの支持率の低さを指摘したとき、フロリダ州元州知事ブッシュは「関係ない」と切り捨てた。

　それがブッシュの希望的観測なのかどうか、来年２月には判明することになる。


ジャック・マルティネス