オバマの広島スピーチはプラハ型か、オスロ型か - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本／アメリカ 新時代

　問題は、この年の10月に「ノーベル平和賞」受賞のニュースが流れたことです。この時には、アメリカ国内は大変な騒ぎとなりました。とにかく、景気が最悪の状態であることが背景にあり、その一方で、大統領が国際協調政策によって「世界から評価される」ことは、アメリカのために働いているのか、世界のために働いているのかわからないというのです。



　その反発は大きく、４月に遡って「核廃絶演説」を否定せよというような論調も見られました。また、その直後に「アフガンへの増派」を決定した際には、今度は世界から「平和賞をもらっておきながら、戦争にのめり込むとは何事か」という批判も浴びたのです。結果的に、12月10日にオスロで行われた授賞式でのスピーチは、反対派を意識した何とも中途半端なものとなりました。

　就任１年目にこうした「激しい洗礼」を受けたオバマ政権というのは、以降は姿勢を少し変えていきました。どのようなアプローチかというと、要するに反対派を刺激しない方法です。面倒なことは説明しないとか、細かな工夫でバランスを取るといった方法論で、世論からの「集中砲火」を避ける手法です。

　例えば、ベトナムへの武器供与に関しては、同国の人権重視の姿勢が進展しなければ拡大はできないとして、禁輸を解除しても「すぐに取引が爆発的に伸びるわけではない」としています。こうした「条件」をどうして入れるかというと、アメリカの国内世論を意識しての行動と言えます。

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　広島に関しても同様で、色々と細かなことをやっています。例えば、直前になって第２次大戦中に日本軍の捕虜となった人物を帯同するプランを発表したのも、その一つでしょう。また、発表するプロセスについても、まずケリー国務長官が訪問し、世論に対する一種の根回しを行い、そのリアクションを確認した後、大統領の訪問に関しては慎重にタイミングを図って発表したのも同じ理由です。

　アメリカの大統領というのは、非常に大きな権限があります。ですから、こういった問題に関して、例えば「オバマ・ドクトリン」とか「オバマ・ビジョン」のようなものを大きく「ブチ上げ」て、もっと堂々とベトナムや広島に行くことも、できるはずです。ですがオバマは、2009年の秋以降はそういった方法論は取っていません。

　つまり、よく言えば「反対派を刺激しない」というキメの細かさがあり、悪く言えば「堂々と自分の主張を述べるのをやめてしまった」ことになります。けれども、これでは、この政権の８年間に関して言えば、そのメッセージ発信力は「尻すぼみ」になったということになりかねません。

　今回の広島でのスピーチが、2009年４月のプラハで行ったような堂々たるものとなるのか、それとも2009年12月にオスロで行ったような中途半端なものとなるのか、大変に注目がされます。