孫正義社長もこだわる「IoT（モノのインターネット）」で何ができる？

　シカゴ市内にはまず、ネットワークに接続されたノード42個が設置される予定で、場所も公表されている。設置が始まるのは2016年夏だ。2018年までには、合計500個のノードがシカゴに設置されることになっている。

　最近では、必要なライブデータは巷にあふれている。ビットコインの全取引に関する詳細情報を提供するブロックチェーンもそのひとつだ。また、ローカルコミュニティのプラットフォーム「Meetup」には「RSVPティッカー」があり、同プラットフォーム利用者の誰がいつ飲みに行き、日本語を勉強し、禅の瞑想会に参加するのかが手に取るようにわかる。

　各国政府にとっての課題は、データを整理することと、その処理に関して共通の基準を設けることだ。アメリカ大統領科学技術諮問委員会は現在、この点について検討を行っている。

未来を予測する

　サーバーログとウェブページの文字コンテンツについては、以前からマイニングされ、ウェブのカスタマイズ化向上を促進し、ユーザーが今後求めるコンテンツを予測するのに役立ってきた。つまり、「人々が検索したもの」から、「人々が将来とる行動」を予測できるわけだ。

　いっぽう、IoTで結びついたハードウエアは、整理されて一貫性のあるリアルタイムのデータフィードを生み出すよう設定できる。そしてこうしたデータは、事象の単なる相互関係や同時発生という範囲にとどまらず、「未来を予測する」ために利用できるものだ。



Timothy McCallum, Senior Analyst, University of Southern Queensland

This article was originally published on The Conversation. Read the original article.


ティモシー・マッカラム（豪サザンクイーンズランド大学上級アナリスト）