日米同盟をトランプから守るため、マティス国防長官はやって来た

もし、トランプとバノンが中国との対決を本気で想定、あるいは意図しているなら、日韓の力が不可欠だ。だから、ほかの同盟国のようには両国にかみつくことはしないかもしれない。

トランプ新政権の外交戦略は、過去何十年ものアメリカの基本戦略に反する。アメリカ外交界の主流派の多くは、同盟国を罵り、ロシアと接近し、わざわざ中国を挑発することには反対している。

それに、トランプはアメリカ独特の選挙制度のおかげで当選できたにすぎず、大統領選の得票数自体は対立候補のヒラリー・クリントンのほうが多かった。有権者の過半数がトランプの外交革命を支持しているとは言い切れない。

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こうした点を考えると、トランプの外交路線は官僚機構の激しい抵抗に遭うだろう。中国にけんかを売ったり、NATO無用論を唱えたりすることには、軍が反対する可能性が高い。

マティスの日韓での言動には、アジア情勢の安定を望む米外交界主流派の考え方がはっきり見て取れる。同盟国にとっては、安心感を持てる人物だろう。

問題は、マティスがどのくらいトランプの考えを代弁していて、どのくらい影響を及ぼせるのかということだ。

[2017.2.14号掲載]
ロバート・Ｅ・ケリー（本誌コラムニスト）