博士を取っても大学教員になれない「無職博士」の大量生産

2003～17年にかけて博士課程入学者は2割減ったが、就職が厳しい人文・社会系では4割も減じている。年齢別にみると、20代の若年層で減少幅が大きい。修士課程からのストレートの進学組が減っているのだろう。

その代わり、高齢層の入学者は増えている。60歳以上は1.7倍の増だ。退職し、余生の目標を博士号取得に定めたという高齢者も多いと思われる（「72歳、いざ博士号　岩国の工藤さん」（朝日新聞、2011年4月20日）。雇用の流動化に伴い、再学習への社会人の要請も高まるはずだ。これからの大学院は、こうした欲求に応える「生涯学習」のセンターとして機能することが望まれる。

学術研究を担う人材の育成はいつの時代でも不可欠で、大学院はその中心機関であり続けるだろう。ただ今後は、それだけを前面に出していては、己の存在意義を分かってもらえそうにない。事業の多角化、役割革新が必要だ。

【筆者注】＜図1＞の大学教員市場の開放係数は、竹内洋・京都大学名誉教授が考案した。

＜資料：文科省『学校基本調査』＞

舞田敏彦（教育社会学者）