AIで患者の死期を予測して「余命」を改善

＜患者の余命が短いかどうかある程度予測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになる＞

スタンフォード大学の研究チームが、人工知能（AI）を使って患者の余命を予測しようとしている。目的は、患者の生活の質（QOL）の向上だ。

論文によれば、アメリカ人の80％は死期が近づいたら自宅で過ごしたいと答えているという先行研究がある。だがそれを実現できるのはたった20％だ。「病状が進んで危険な状態になり、集中治療室（ICU）に入るケースが非常に多い。そうなると、患者のためにも家族のためにもならないような医療的介入がどんどんエスカレートする結果になってしまう」と、論文の共著者であるケン・ジュングは本誌にメールで語った。

緩和ケアは基本的に、患者の主治医の紹介がなければ始められない。だが「最前線の治療を行っている医療チームが（緩和ケアの）必要性を認識しているとは限らない」とジュングは言う。その結果、緩和ケアへ移行するタイミングを逸し、病院で不本意な形で人生を終える患者は少なくない。患者の余命が短いかどうかをある程度推測できれば、緩和ケアの導入を検討するきっかけになるかもしれない――ジュングたちはそう考えた。

研究チームは成人と子供の計約200万人の患者の電子カルテを解析、条件の合う20万人を選び出した。このうち16万人の症例をディープラーニング（深層学習）のAIに学習させ、「設定した日付から3〜12カ月以内の死亡率を、患者の前年の電子カルテデータから予測」させた。

続けて研究チームはAIに、16万人のデータ処理で身に付けた能力を使って、残る4万人のデータについて同じ予測をさせた。その結果、AIは9割の症例で予測に成功。3〜12カ月の間に死亡する可能性は低いと判断された患者の約95％は、実際に12カ月以上生きていた。研究チームはこのAIシステムがいつの日か医療現場で使われることを期待している。

「AIを用いるのは、緩和ケアを検討すべきだとAIが判断した患者に対して、緩和ケアの専門家のほうから提案することができるからだ。緩和ケア専門チームが患者の治療歴を調べた上で、主治医と今後の方針を相談できるようになる」とジュングは書いている。

ただし、「1年以内に死亡する」とAIが予測した根拠を患者に説明するのは難しいかもしれない。研究チームとしては、目的は死期を「宣告」することではなく、緩和ケアの恩恵が得られそうな患者を洗い出すことにあるため、問題はないと考えている。

＜本誌2018年11月20日号掲載＞



※11月20日号（11月13日売り）は「ここまで来た AI医療」特集。長い待ち時間や誤診、莫大なコストといった、病院や診療に付きまとう問題を飛躍的に解消する「切り札」として人工知能に注目が集まっている。患者を救い、医療費は激減。医療の未来はもうここまで来ている。


メリッサ・マシューズ