観光大国を目指せ──サウジアラビアの熱き挑戦

風向きが変わったのはムハンマド・ビン・サルマン皇太子が台頭してからだ。皇太子が進める経済改革計画「ビジョン2030」は石油依存からの脱却と同時に、国際社会でのイメージアップも目指す。国内外からの観光客を増やすことも主要目標の1つだ。

「サウジアラビアが観光開発を重視していることは恐らく、同国の多様化のための取り組みの中で特に有望だろう」と、米保守系シンクタンクのアメリカン・エンタープライズ研究所の研究者カレン・ヤングは言う。



巨費を投じた取り組みの成果は、早くも各地で表れている。主要都市では看板やチラシでイベントを告知。これまでわざわざ周辺国に出掛けてエンターテインメントを楽しんでいた国民を引き付けるのが狙いだ。

18年秋にはオンラインでのビザ申請も導入された。こちらは12月にディルイーヤで開催された電気自動車のプロレース「フォーミュラE」開幕戦などの観戦に来る外国人が対象だ。

アラビア半島最大のサウジ文化の祭典「ジャナドリア祭」など歴史ある祭典も、外国人観光客の誘致に乗り出し、それが性差別的な規制の緩和につながっている（今年、ジャナドリア祭は史上初めて独身者と家族連れの日を別にすることをやめた）。

国民の間では早くも観光客の増加による悪影響への不満も聞かれるが、政府はサウジ社会の保守派を挑発しないよう対策を講じている。政府の目下の目標が自国民による国内観光の振興であることを考えれば、社会的混乱は最小限で済みそうだ。

この意味で、政府による観光推進は経済だけでなく国家の威信の問題でもあると、専門家は指摘する。「サウジアラビアとその自然の驚異、考古学史、（イスラム時代以前も含めた）宗教史を探ることが、皇太子が権力強化の一環として培おうとしてきた愛国主義の大きな部分を占める」と、ヤングは言う。「国のアイデンティティーの世代交代であり、観光市場の最大の参加者であるサウジの若者を利用しようという取り組みだ」

政治への懸念は残るが

その中核となるのが、聖地メディナに近い歴史ある町アウルラだ。17年7月に勅令で創設された王立アルウラ地区委員会（RCU）は、この地域の観光インフラ向上を図り、最終的には年間最大200万人の観光客を受け入れることを目指している。「アルウラは実験場だ」と、サウジ人政治アナリストで米イースト・ウェスト研究所の研究員であるサイード・アル・ワハビは言う。

アルウラは確かに注目に値する。切り立つ砂岩の崖は絶景であると同時に、ここを発祥地とするさまざまな文明の碑文や彫刻などの宝庫だ。近郊のマダイン・サーレハの壮大な遺跡は古代ナバテアの遺跡としては隣国ヨルダンのペトラ遺跡に次ぐ規模で、しかも物売りや人混みに悩まされる心配はない。何より、この冬初めて開催された「タントラの冬」祭りでは、住民が男女の別なく、外国人観光客を心から歓迎し、地元の歴史的財産を誇りにしているのが伝わってくる。