風雲急！米主導の反イラン連合にロシアが対抗

＜イスラエルとスンニ派アラブ諸国を中心にイラン包囲網を築こうとするトランプ政権に対し、プーチンとトルコはイランの味方に＞

「反イラン陣営」の勢力固めを急ぐアメリカに対抗し、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はイラン、トルコの大統領と首脳会談を行う。

2月13日から2日間、ポーランドの首都ワルシャワで開催されている「中東の平和と安全保障の未来」に向けた国際会議は、表向きはアメリカとポーランドの共催という形をとっている。だが実際のところは、トランプ政権とイスラエル、そしてサウジアラビアが、共通の敵であるイランの封じ込めを狙って、欧州やアラブ諸国を味方に引き込もうと開いた会議だと見られている。当然ながら、イランは招待されていない。

この会議に日程を合わせるようにプーチンは14日、ワルシャワから約1500キロ離れた黒海沿岸のソチに、イランのハサン・ロウハニ大統領とトルコのレジェップ・タイップ・エルドアン大統領を招いて、シリア和平の道筋を探る三頭会談を開催することにした。

ロシア政府が11日に発表した声明によれば、会談の目的は「シリアにおける長期的解決を目指し、さらなる共同歩調を話し合う」こと。プーチンはロウハニ、エルドアンとそれぞれ別個に二者協議も行う予定だ。

イラン国内は反米一色に

1979年のイラン革命で欧米がテコ入れしていた王朝が倒れ、シーア派の宗教指導者が実権を握って以来、イランは欧米諸国と対立してきた。折しも2月11日に革命40周年を迎えたイランでは、トランプ政権の制裁強化で経済が悪化。生活苦にあえぐ国民が「すべてはアメリカのせいだ」と叫び、全土が反米一色に染まっている。

オバマ前政権時代の2015年にイランと欧米など6カ国の間で核合意が成立し、イランに対する経済制裁の解除が始まったが、トランプ政権は、イランが制裁解除をよいことに弾道ミサイルの開発を進め、中東各地でシーア派の武装勢力に資金を提供しているとして、核合意から離脱。中国、ロシア、イギリス、フランス、ドイツはアメリカ抜きでの合意の維持に腐心している。

シーア派の盟主を自任するイランは、シーア派の流れを汲むシリアのアサド政権を支援し、レバノンのシーア派武装勢力ヒズボラにもテコ入れしている。一方、2003年の米軍のイラク侵攻をきっかけに中東で勢力を広げた国際テロ組織アルカイダや、その後に台頭したISIS（自称イスラム国）は、イスラム教スンニ派主導の組織で、2011年にアメリカとその同盟国が支援する蜂起でリビアとシリアで内戦が勃発すると、支配地域を大きく拡大した。