年功賃金、男女格差......収入カーブから見える日本社会の歪み
ニューズウィーク日本版 / 2019年2月20日 13時30分
日本は、<図1>の国内統計のカーブと似ている。ジェンダー差が大きく、男性は60歳を過ぎると急落する。性別・年齢による役割規範(拘束)がきわめて強い社会だ。韓国もこのタイプだが、日本ほどではない。
これに対してアメリカ、スウェーデンは違っている。ジェンダー差が小さく、女性のカーブが日本のように右下がりになることはない。収入の伸びが30代から頭打ちになるのも興味深い。日本のような機械的な年功賃金ではない。「何であるか」よりも「何ができるか」、簡単に言えば実力主義だ。
これは今から7年前のデータだが、日本は今後これではやっていけない。労働力不足の時代に、女性・高齢者の就業が促されるところだ。
賃金格差の是正も求められる。日本は収入のジェンダー差がはなはだ大きいが、「女性はパートが多いからだろう」と思われるかもしれない。事実、配偶者控除のライン(年収150万円以下)を意識した働き方をしている女性も多い。しかし、労働時間を考慮した時間給で見てもジェンダー差がある。
外国人労働者の受け入れ拡充が決まったが、上記のグラフを見ると、できることは他にありそうだ。働き手は、伝統的な意味での生産年齢層の男性だけではない。まずもってなすべきは、履歴書から性別・年齢の記入欄を無くすことではないか。
<資料:総務省『就業構造基本調査』(2017年)、
OECD「PIAAC 2012」>
舞田敏彦(教育社会学者)
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