米ロ核増強でよみがえる『博士の異常な愛情』の悪夢

トランプは米ロの核軍縮条約に中国も入れたい考えだ。そのため米政府は2021年に期限切れとなる新戦略兵器削減条約（新START）の更新に向けた交渉を延期してきた。だが、米ロに比べ核兵器の保有量が大幅に少ない中国は、米政府が2015年のイラン核合意など核拡散防止のための既存の国際協定すら尊重していない現状（アメリカは2018年にイラン核合意から一方的に離脱した）では、そうした交渉には「一切」応じられないと明言している。

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米ロはまた、カーンが使用を予測し、その後も多くの専門家が使用される可能性が高いと警告してきた「低出力核兵器」の開発についても、非難合戦を繰り広げている。ロシアはまた、トランプ政権が2017年に発表した「核体制の見直し（NPR）」を核軍縮に逆行すると批判。米側も、ロシアが開発した新型の極超音速巡航ミサイル（アメリカのミサイル防衛網を突破できるとされる）は条約違反だと主張している。

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米ロの非難合戦がエスカレートしたのは5月29日。米国防総省情報局（DIA）のロバート・アシュリー長官が、「ロシアは（あらゆる規模の核実験を禁止する）ゼロイールド基準に沿った形では核実験禁止条約を遵守していないようだ」と発言。ロシアが1996年の包括的核実験禁止条約（CTBT）に違反して、低出力の核実験を行った可能性を示唆した。

これに対し、ロシア外務省は翌30日、「全く根拠がない」と反論。「米政府こそCTBTを離脱して本格的に核実験を再開するつもりだろう。その口実を作るための発言と解釈せざるを得ない」と警告を発した。

1990年代初め以降、米ロはいずれも核実験を行っていないとみられてきた。だがワイアード誌と米NPO「センター・フォー・パブリック・インテグリティー」が19日に発表した合同報告書は、米ロが共に核爆発を伴わない臨界前地下核実験を行って、核兵器開発に必要なデータをとっている現状を詳述している。

この報告書によれば、折しも米エネルギー省は臨界前核実験の実施を3倍に増やす計画を進めている。ロシアは中国抜きでも2国間で核兵器の使用を抑制する枠組みを作るべきだと交渉を呼びかけているが、今のところトランプ政権は応じていない。

このまま歯止めが効かなければ、キューブリックの悪夢が蘇るかもしれない。


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トム・オコナー