社会人になってからの「学び直し」でさらに広がる教育格差

＜社会変化のスピードが速い現代では、社会人も絶えず新しいことを学び続けなければならない＞

近年、リカレント教育の普及が目指されるようになってきた。リカレントとは「還流」のことで、教育期と仕事期の間を往来すること、社会に出た成人が再び学校に戻って学び直すことを意味する。

今の社会は変化のスピードが速く、人は絶えず新しいことを学び続けないといけない。企業内の（閉じた）研修だけでは十分でなく、外部の機関においてどこででも通用する汎用性のあるスキルの習得も求められる。大学等の学校はこれに寄与すべきで、今年度からは職場での即戦力となる人材を育成する専門職大学が創設されている。仕事とは別の分野の学びへの欲求もあるはずだ。

学校で学ぶ成人の数は増えている。30歳以上の通学人口は1990年では6万1077人だったが、2015年では12万1018人となっている（総務省『国勢調査』）。この四半世紀でほぼ倍増した。学びへの欲求の高まりと同時に、生き残りのために大学が社会人に積極的に門戸を開くようになっていることもあるだろう。

成人の通学率は、大学等が多く立地する都市部で高い。都道府県別では東京都が突出して高いが、この大都市内部でみると気になる傾向がある。都内23区のアラフォー年代の通学人口率を地図にすると＜図1＞のようになる。当該年齢人口1000人につき、学校に通っている人が何人いるかを示している。



大人の通学率は西高東低で、濃い色の区が固まっている。その中には、文京区や世田谷区のような住民の学歴構成が高い区が含まれる。都内23区のデータで、アラフォー年代の大卒住民比率と通学率の相関を見ると、有意なプラスの相関関係が認められる。

この事実から示唆されるのは、既に高い学歴を得ている人たちがリカレント教育を受けていることだ。リカレント教育は、子ども期に高い教育を受けられなかった人が後からそれを受けることで、教育格差を縮小させる機能も期待されている。しかし現実はその逆で、教育格差の拡大再生産が起きてしまっている可能性がある。

アメリカの教育学者リチャード・E・ピーターソンは「教育とは麻薬のようなものだ」と述べ、「education more education」の法則を唱えた。高い教育を受けている人ほど、さらに別の教育（教養）を欲するという意味だ。今の日本でもこの法則が作用しているのかもしれない。



学校で学ぶのは、通える範囲に学校があるかなどの条件も影響するが、読書の実施率という点ではどうか。＜図2＞は、読書の実施率の年齢曲線を学歴別に描いたものだ。



どの年齢層でも「中卒＜高卒＜大卒」となっており、その開きは高齢層ほど大きい。高齢層では大卒者が稀少だからかもしれないが、加齢に伴い、教養への希求の学歴格差が広がる可能性は否定できない。

子どもの学力格差や大学進学機会の格差への関心が高まっているが、成人期の教育格差もそれに劣らず重要な問題だ。そこで必要となるのが、学びの機会に関わる情報提供だ。大学側は社会人学生を募る際、所得に応じて学費に傾斜をつけるような配慮が求められる。企業側は、大学を出ていない従業員に優先して教育休暇を取らせてもいいだろう。

学生がやってくるのを待つのではなく、能動的に働きかけて学習へと仕向ける「アウトリーチ」の施策が必要になってきている。

＜資料：総務省『国勢調査』（2015年）、
　　　　総務省『社会生活基本調査』（2016年）＞








舞田敏彦（教育社会学者）