現役兵39％減「新兵不足の危機」アメリカ軍が好景気とZ世代の影響で直面する新たな軍事課題

それは退役後の就職活動でもプラスに働くはずだ。

その一方で、軍が確保したい人材は基本的に健康だから、無料で医療が得られることはさほど大きなアピールポイントにならないと、元海軍攻撃型潜水艦司令官のシュガートは指摘する。

大学の学費が免除になるという大きな特典も、ジョー・バイデン大統領が進める学費ローン帳消し政策によって魅力が薄れるかもしれない。

ニューヨークの入隊申込所　CHRIS HONDROS/GETTY IMAGES

「雇用市場が、軍の大きな競争相手になっていることは認識している」と、国防総省のシュウェグマンは語る。

「現代の若者には幅広い選択肢がある」と、彼女は認める。

「国防総省は、軍が就職活動に関する話題に上るよう努めている。ほとんどの人にとって、軍務はやりがいがある有意義な選択肢だと思う」

性的少数者を使ったPRも

そんななか、今年は海軍と陸軍が新兵を集めるためのキャンペーンに性的少数者を起用して、大きな論争を巻き起こした。

海軍は5月に、ドラァグクイーンのハーピー・ダニエルズことジョシュア・ケリー2等兵を「デジタル大使」に起用した。

さらに陸軍は6月に、トランスジェンダーのレイチェル・ジョーンズ少佐にスポットライトを当てたキャンペーンを開始した。

どちらも新兵集めで「幅広い層にアピールする」ことが目的だったが、かえって伝統的な新兵候補を遠ざけることになると批判を浴びた。

だが、ユースティスはこうした広報活動のターゲットとなる世代は「あらゆるライフスタイルに対してオープン」であり、この種の文化論争によって入隊意欲が低下することはないだろうと語る。

それでも、「一部の親はこうした宣伝を嫌悪して、子供の入隊にいい顔をしないかもしれない」と付け加え、「入隊について親の賛同を得るのは、ただでさえ難しい」と言う。

「軍は支持しても、自分の子が兵士になるのは勘弁だと考える親は多い」

「その種のキャンペーンは軍全体の採用努力を傷つけている」と、ヘンダーソンも苦い顔をする。

ただ、軍の採用担当者らは、こうした騒動に耳を貸さずに、「成長意欲や学習意欲の高い優秀な若者を見つける」ことに意識を集中しているという。

従来型のメディアが描く軍のイメージも問題だと、ユースティスとヘンダーソンは指摘する。危険な仕事であり、退役後も長期にわたって精神的・肉体的に苦しむというイメージだ。

「実際には、ほとんどの退役軍人は非常に元気に暮らしており、仕事でも地域でもリーダー役を担っている」と、ユースティスは語る。