大卒でない人にはチャンスも与えられない...そんなアメリカンドリームの現実「学歴社会」に待ったの兆し

アメリカの労働者階級はこんなメッセージを受け取った。おまえたちは舟に乗り遅れた、大学教育を受けた人との差が開いたのは諸君が愚かで教育がないからだ、大学教育を受けた人に幸運が巡ってくるのは当然だ、それだけの金を払い、努力もしてきたのだから―と。

風向きは変わってきたがそういう考えは、労働者階級にも浸透している。

「今の若い人たちは、労働者階級に入ってしまったら終わりで、もう列車に乗り遅れたことになると教えられてきた」と、前出のスカイラーは言う。

「要するに、大学に通い、ちゃんと卒業しないと、アメリカ社会に存在する最下層のカースト、すなわち労働者階級に、まともな人間扱いされない資格欠落階級に落ちてしまう。万事休すだ」

2010年から16年にかけて、大卒未満の人が就ける仕事の新規雇用は100件に1件しかなかった。その6年間に創出された1100万件の雇用のうち、4分の3は大卒以上の学歴が必要だった。

この壊滅的な傾向を逆転させるために必要なことは何か。その1つは、実際には大学教育など必要としない職種でも大卒の資格を要求する風潮を改めることだ。

　

そうした取り組みは実際に進行中だ。新型コロナのパンデミックで人材不足に陥った企業は、より多くの応募者を集めるために大卒の資格要件を撤廃し始めている

代表的なのがウォルマートだろう。 同社では管理職の75％が一般の店員から登用されている。中には上級管理職に就いた人もいる。

ウォルマートのウェブサイトにはこうある。「アメリカの雇用市場には就職や昇進に大卒資格を必要としない職種がたくさんあります。実際、ウォルマートでは大卒でない人も店長になれます。ちなみに店長の平均年俸は23年度実績で23万ドルです」

ウォルマートはまた、大学で教わる特定のスキルが必要な職種の場合、会社が費用を負担して従業員を大学に通わせている。

職員の採用における学位要件を撤廃した州もある。ペンシルベニア州とユタ州、コロラド州、メリーランド州は大半の職種で4年制大学の学位取得要件を撤廃した。ジョージア州とアラスカ州も後に続いた。

おかげで、学歴不足ゆえに排除されていた人々に多くの門戸が開かれた。大学教育など必要としない仕事から多くの人を締め出してきた昨今の流れが変わり始めたようだ

冒頭のニコール・デイに、改めて聞いてみた。大学で教わるスキルなど実際には使わない職種で、採用時に大卒資格を条件としない企業が増えてきたけれど、これはあなたにとってプラスになる？

「そうね、プラスになるケースはたくさんあると思う」と、彼女は答えた。

「でも、全てのケースがそうだとは言わない。会社によって違うし、職種によっても違う。少しはチャンスが増えるでしょうけど」

「何歳になっても学校に戻れるとよく言われる」と、彼女は続けた。

「でも今さら1日4時間とか8時間も学校に通って、返せる当てのない学生ローンを背負い込むなんてとても無理」

無理なだけでなく、不公平だとニコールは思う。なぜなら、彼女には大卒の新人にはない何かがあるからだ。

「私には大卒の人よりずっと多くの経験がある。でも、採用担当者に見せる卒業証書がない。1枚の紙切れのほうが、年かけて積み上げた経験よりも大事ってわけね。