トランプ2.0、強気の「MAGA」が逆目に出る時

これは1720年、イギリスの南海会社バブル事件を彷彿させる。この時のイギリスも、度重なる戦争の費用を賄うため国債の発行が重なって、財政の負担となっていた。そこにロバート・ナイトという食わせ者が、東インド会社のカリブ海版である「南海会社」の株で国債を引き取る、つまり政府が利子を払う必要のない株で資金を手当てする、という案を仕掛けた。これで南海会社の株は一時暴騰するが、ねずみ講的バブルであることがばれて暴落し、この株に投機していた王室までがスキャンダルに巻き込まれる。

今のアメリカの場合、ビットコインの話が本格化すれば、「国債累積の問題はそれほどひどいのか」とドル不信が高まり、ドルが暴落するかもしれない。そうなれば、アメリカは海外に大軍を置いておく余裕がなくなるだろう。西ローマ帝国は地方の大地主層からの納税が止まった時、辺境の軍隊の保持ができなくなって、短期間で崩壊している。

トランプ2.0は、アメリカを強くしようとして、かえって米主導の世界体制を破壊する危険性を秘めている。

【関連記事】
中国経済が失速しても世界経済の底は抜けない
日本にキレるロシアには大人の対応を