「信頼失墜」のメディア...トランプ再登場で試される「報道戦略」

メディア分析家のブラッド・アドゲイト氏は本誌に対し、「トランプ氏はこの変化を誰よりも理解していた」と語る。

「これらの形式は、対立なしに何時間もの無編集の発言を許す。事実が埋もれ、責任追及が消える懸念があるが、結果は明らかだ」

伝統的なメディアの課題は、ポッドキャスターやインフルエンサーとの競争だけにとどまらない。アメリカの報道界の重鎮たちも苦境に立たされている。ジェフ・ベゾス氏が所有するワシントン・ポストでは、ベゾス氏がカマラ・ハリス氏への推薦を編集委員会に禁じたことで内部対立が起きた。この決定によりリベラル層の購読解約が相次ぎ、著名な左派コラムニストのジェニファー・ルービン氏らが辞任。トランプ政権時代に活躍した有名記者たちも相次いで退社した。ポストのデジタル閲覧数も急落し、2021年の1日あたり2250万人から2024年には約300万人にまで落ち込んだ（Semaforが入手した内部データによる）。

一方で、アメリカの情報消費を変えるテック大手も「言論の自由絶対主義」という新たな理念を打ち出している。イーロン・マスク氏が率いるX（旧Twitter）は保守派の声を増幅し、マーク・ザッカーバーグ氏のMetaは先週、突然ファクトチェックプログラムやDEI（多様性・公平性・包括性）施策の廃止を発表した。その意図は明白で、ザッカーバーグ氏は続けてジョー・ローガンの番組で3時間にわたり、バイデン政権への不満を語った。

来週の大統領就任式を前に、紙媒体は報道方針を調整しているが、かつてワシントンの政治議題を主導していたケーブルニュースは、変化するメディア環境の中で立ち位置を見失っている。火曜日には、MSNBCの視聴率低迷を受け、同局社長のラシダ・ジョーンズ氏が辞任した。

MSNBCはリベラル視聴者の呼び戻しを狙い、看板キャスターのレイチェル・マドー氏を夜9時枠に週5回復帰させ、トランプ氏の最初の100日間を集中的に報道する戦略に出た。メディア分析家リアム・ライリー氏は「これは巧妙な戦略だが、同時にMSNBCが視聴率低迷に苦しんでいることの証でもある」と指摘する。

2024年選挙の教訓は、ゴールデンタイムの番組編成にとどまらない。ポッドキャストが世論形成に与える影響力を認識し、MSNBCはバイデン政権の元報道官で現在番組を持つジェン・サキ氏がホストを務める新しいポッドキャストの開始や、デジタル重視の番組展開を発表した。一方、Foxニュースは「ローガンスタイル」の形式を導入し、退社したベテランキャスター、ニール・カヴート氏の番組枠にはウィル・ケイン氏の新たな午後4時番組が登場予定だ。

こうした変化にもかかわらず、メディアが直面する現実は厳しい。視聴者はもはやトランプ氏や伝統的なメディアに以前ほど関心を示していない。Digidayによると、ニュース媒体は過去の選挙期間と比べて、トラフィックの増加がはるかに小さいという。これは「ニュース疲れ」の拡大と、YouTubeやSubstackなどのプラットフォームで活躍する独立系クリエイターの台頭が要因だ。

セズノ氏は「2016年から多くが変わった。メディアは長らく信頼性の問題に苦しみ、インターネットとSNSの台頭がその低下を加速させた」と述べる。

今、主流メディアに課せられている課題は、単にトランプ氏を報道することではない。信頼が揺らぎ、関心が薄れ、視聴者が離れつつある時代に、どのようにニュースを届けるかという根本的な変革が求められている。