デヴィ夫人、文春報道めぐり民事でも提訴「相手方らが私に謝罪の意を示したことは一度もなく」

デヴィ夫人（2024年3月撮影）

タレントのデヴィ夫人（84）が24日、SNSやブログを更新。自身が代表理事を務めていた一般社団法人の資金を持ち逃げしたとする「週刊文春」報道をめぐり、民事訴訟を起こしたことを報告した。

デヴィ夫人は「新設されたアミチエソンフロンティエール理事長、私、ラトナサリデヴィスカルノは、19日午後、文春とアミチエソンフロンティエールインターナショナルジャポンの代表理事、理事2名、監事2名を、昨年発行された週刊文春9月7月号の記事等に関し、名誉毀損及び信用毀損で東京地裁に民事提訴を致したことをご報告いたします。請求額は各々6600万円で、この中には、実際に被った財産的損害や、慰謝料が含まれています。あわせて、謝罪広告の掲載も求めております」と説明した。

続いて昨今の週刊誌報道について「以前にも申し上げたとおり、最近は、一部の週刊誌が強い権力を持ち、一般の方が週刊誌に情報を提供し、週刊誌が他方当事者である著名人の言い分を公平に載せることなく著名人を貶め、社会から抹殺している事象が、多数見受けられます」と言及。

「そのような報道姿勢は、表現の自由、報道の自由に名を借りた言葉の暴力と申し上げざるを得ません」と訴え、「社会の公器たる報道機関が、むやみに言葉の暴力を振りかざすことを持て囃すかのような最近の風潮は、極めて危険であり、直ちに改められなければなりません。また、一般の方が、紛争解決のため、正規の手続に拠ることなく、週刊誌を使って著名人に追い込みをかけているとすれば、それは、報道機関が持つ権力を笠に、言葉の暴力を利用する共犯者というべきであり、そうした姿勢が正しいかどうかも、十分に検討されなければなりません」とした。

デヴィ夫人は今年2月、同報道をめぐって関係者らを刑事告訴していたが、「以前ご報告した刑事告訴は受理されておりますが、これまでの間、上記の相手方らが、私に対し、謝罪の意を示したことは一度もなく、私の心は深く傷ついたままとなっておりますので、やむを得ず、民事訴訟の提起にも踏み切った次第です」と経緯を説明。

「報道によって、身分、立場、収入を失い、泣き寝入りする方が多い中で、私はその方々の思いも込めて、筆の暴力と戦います」と思いをつづった。