京都・祇園祭 24年の経済効果は近年最高203億円「訪日観光客数も増加」関大・宮本教授試算

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関西大（関大）の宮本勝浩名誉教授（79＝理論経済学）が9日、夏の風物詩、京都・祇園祭の京都府内における経済効果を約203億1209万円との試算を発表した。近年の祇園祭の経済効果では、最高額であると推定されるという。

宮本名誉教授は「京都の祇園祭は京都・関西地域のみならず日本中の人たちが楽しみにしている祭の1つである。最近は訪日観光客数も増加してきており、祇園祭がいかに京都のまちにとって大きな経済効果をもたらしているかがよくわかる」とコメント。外国人にも大人気で、インバウンド効果も大きくなるとみている。

宮本名誉教授は23年の祇園祭の経済効果を約168億4030万円と試算しており、24年は約34億円も上回った。

祇園祭は869年に疫病退散を祈った祇園御霊会（ごりょうえ）が起源とされる。毎年7月の祇園祭では、山車を引き回す祭りのハイライト「山鉾（やまほこ）巡行」が実施される。

山鉾（やまほこ）巡行の前祭は17日、後祭は24日に行われる。

宮本名誉教授は「ただ、祇園祭は神事であり、観光のための行事ではない。これからは神事としての伝統を守り、また地元の経済発展に貢献するように、バランスをとって祇園祭が発展していくことを願っている」とコメントした。