「日本がまた五輪開催地に」IOC幹部発言報道にSNS猛反発、トレンドに「国民は一切お断りだ」

フェンシング女子サーブル団体で銅メダルを獲得し笑顔を見せる日本の選手、関係者たち（撮影・垰建太）

「日本がまた開催地に」という言葉が4日、インターネットのトレンドワードになった。

国際オリンピック委員会（IOC）のデュビ五輪統括部長が3日（現地時間）、パリ市内で日本メディアの取材に応じた際、パリ五輪には2021年東京大会のレガシーが生かされているとして「日本が開催を検討するかは分からないが、近い将来、また冬季大会などの開催地になるだろう」と述べたとする報道を受けたもの。デュビ氏は「（日本国内での五輪に対する）ムーブメントは、まだ去っていない」と指摘したとも報じられている。

この報道を受け、SNSには「もういいよ　やんなくて。。」「いやもういいよ…ノーセンキュー　他の国にお譲りします」「手を挙げる都市が減ってきたから言ってるんだろうけど、もうギリシャのアテネでの開催に固定したら？近代五輪発祥の地だし。　こんな商業五輪を各国の持ち回りで開催する意義なんて無いと思う」「どこまでタカる気なんだよIOC」「こういう事いわれると、利権やら欲しがる政治屋がまたやりたがる…国民は一切お断りだ」などのコメントが寄せられた。ほとんどが反発の声だった。

21年の東京五輪・パラリンピック開催後、大会をめぐる汚職事件が明らかになった。その後、札幌市は、当初目指した2030年冬季五輪・パラリンピックの招致を断念。五輪に対する日本国民の感情は、複雑なものになっている。