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2024年 おすすめの不動産仲介、戸建て売却1位は住友林業ホームサービス

ORICON NEWS / 2024年9月11日 17時0分

顧客満足度の高い「不動産仲介 売却 戸建て」とは?(画像はイメージ)

 顧客満足度調査を実施する株式会社oricon MEは9月2日、「2024年 不動産仲介 売却/購入ランキング」を発表。「売却 戸建て」では、【住友林業ホームサービス(住友林業ホームサービス株式会社 本社:東京都新宿区)】が総合1位を獲得した。また総合2位には【野村の仲介+(野村不動産ソリューションズ株式会社 本社:東京都新宿区)】、総合3位には【三井住友トラスト不動産(三井住友トラスト不動産株式会社 本社:東京都千代田区)】がランクインした。

おすすめの不動産仲介 売却 戸建てランキング

 「不動産仲介 売却 戸建てランキング」は、2015年に発表を開始し今回が10回目。過去7年以内に個人向け不動産仲介会社を利用して住居用戸建てを売却したことのある全国4,890人の回答を元にしている。



 総合1位となった【住友林業ホームサービス】は、これで2021年から4年連続の総合1位。また評価項目別でも、「問い合わせ対応」、「利用のしやすさ」、「担当者の接客力」、「担当者の提案力」、「媒介契約の手続き」、「売却サポート」、「売却価格」、「売買契約・決済の手続き」の全8項目で1位となった。また域別部門「近畿」では、2年連続の1位も記録した。

 実際の利用者からは、「こちらの多くの希望と難題を嫌がらず聞いてもらえ、進行状況も細かく報告してもらえた(60代以上・男性)」、「無理な営業、押しがなく、納得できる進め方で誠実さが感じられる(50代・女性)」、「買い主と交渉してくれて売り主の負担を軽減してくれた(50代・男性)」といったコメントが良い点として挙がっている。

 総合2位の【野村の仲介+】は、評価項目別「問い合わせ対応」、「担当者の接客力」、「売却サポート」、「売却価格」、「売買契約・決済の手続き」の5項目での2位をはじめ全8項目がTOP5入り。総合3位の【三井住友トラスト不動産】は、評価項目別「利用のしやすさ」で2位(※)、「問い合わせ対応」、「担当者の提案力」、「媒介契約の手続き」、「売却サポート」、「売買契約・決済の手続き」の5項目で3位となったほか、部門の地域別「首都圏」では1位を獲得した。

※「利用のしやすさ」は【東急リバブル】と【三井住友トラスト不動産】が同点2位

■初発表!主要都市別ランキング

 「不動産仲介 売却 戸建てランキング」では今回、「主要都市別ランキング」を初発表。「東京都」、「神奈川県」、「愛知県」、「大阪府」、「兵庫県」の5都市でのランキングが成立し、「東京都」と「大阪府」は【東急リバブル(東急リバブル株式会社 本社:東京都渋谷区)】、「神奈川県」と「兵庫県」は【三井のリハウス(三井不動産リアルティ株式会社 本社:東京都千代田区)】、「愛知県」は【ハウスドゥ(株式会社And Doホールディングス 本社:東京都千代田)】がそれぞれ1位を獲得している。

【2024年 オリコン顧客満足度(R)調査 不動産仲介 売却 戸建てランキング】 

1位 住友林業ホームサービス 78.8点
2位 野村の仲介+ 77.1点
3位 三井住友トラスト不動産 77.0点
4位 東急リバブル 76.9点
4位 近鉄の仲介 76.9点
6位 三井のリハウス 76.6点
7位 住友不動産販売 75.7点
8位 ハウスドゥ 75.6点
9位 積水ハウス不動産グループ 75.4点
10位 センチュリー21 74.5点
10位 福屋不動産販売 74.5点

※10位までの発表となります。評価項目別、部門別ランキングは「オリコン顧客満足度(R)」公式サイトをご覧ください。

【調査概要】
■ランキング発表日:2024/09/02
■調査期間:2024/04/15~2024/05/07、2023/03/24~2023/04/20、2022/03/28~2022/04/18
■サンプル数:4,890人
■規定人数:100人以上
■調査企業数:60社
■定義:宅地や建物(建物の一部を含む)の売買、交換または貸借の代理、仲介、斡旋行為を業務として行う企業のうち、不動産の売買の仲介を業務内容とする不動産仲介企業。なお、買い取り保証での不動産売却サービスも対象とする。ただし、以下の条件にあてはまる企業は対象外とする
1) 新築物件の仲介のみ行っている企業
2) 買取専門、買取再販のみ行っている企業
■調査対象者 性別:指定なし 年齢:25~79歳 地域:全国   
条件:過去7年以内に個人向け不動産仲介会社を利用して住居用戸建てを売却したことのある人。なお、売却方法は仲介か買い取り保証サービスかは問わない。ただし、即時買取サービスを利用した人は対象外とする

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