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千鳥の大悟も標的に、エスカレートする著名人悪用の詐欺広告

おたくま経済新聞 / 2024年12月13日 12時4分

千鳥の大悟も標的に、エスカレートする著名人悪用の詐欺広告

千鳥・山本大悟氏の名前や写真を使った詐欺広告

 著名人の名前や写真を悪用した詐欺広告。手口は怪しいLINEアカウントへ誘導するものなど複数あるが、中には「著名人が失言した」といった衝撃的な内容で怪しいサイトへ誘導するパターンがある。

 実際にサイトへ移動すると「著名人が投資に成功したのでやり方を教えます」となぜか投資をすすめられ、個人情報を入力させられる。

 すると、初期投資36600円で大金持ちになれますよといった営業をかけてくるようになり、お金を振り込むと、さらに資金が必要といわれお金をどんどん雪だるま式に奪い取っていく詐欺である。

 一度、取材で潜入してみたことがあるのだが、非常にやっかい。登録した電話番号あてに、投資を持ちかける電話が頻繁にかかってくるようになる。しかも、カタコトの日本語を話す相手から。

【編集部より】
本稿では、実際にSNSに掲載されていた広告を紹介していますが、内容は全て事実無根の詐欺広告です。また、本稿は詐欺広告の悪質性を伝えるのが目的であり、嘘を広めることは目的としていません。このため、編集部にて画像の一部にモザイク処理をほどこしています。

■ いまだ無くならない著名人を使った詐欺広告

 この手の詐欺広告は長いこと取り締まられずにいる。詐欺に名前を利用された著名人は、前澤友作氏、堀江貴文氏、桐谷広人氏などの「実業家」や「投資家」から、笑福亭鶴瓶氏、小島よしお氏、タモリ氏などの「芸能人」までと幅広い。

 あまりに酷い状況が続いていることから、実業家の前澤氏が中心となって声をあげ、この手の広告がよく掲載されているFacebookやInstagramを運営しているMeta社に対して、対策を強化するようもとめているが、いまだ徹底した対応はとられていない。
 
 問題の広告は大手新聞社が配信したようにみせかけたニュース記事風や、大手ネットニュースのスクープ記事風。少し前は、現実にありえそうな対談ものが多かったが、近ごろではとにかくクリックをさせたいという思考が垣間見え、内容がどんどん過激になってきている。

■ 夏頃は小島よしお氏がターゲット

 例えば、少し前にみかけた小島よしお氏の名前と写真を悪用した広告。

小島よしお氏を使った詐欺広告

 「小島よしおは自殺したかった。彼は何百万人の子供達のアイドルだった」という文章が掲載され、クリックを誘う内容となっている。なかなか衝撃的な内容だが、事実無根である。

 続いては、「小島よしお寂しくなるよ」という広告。小島氏が死亡したかのように見せ、広告を見た人にクリックさせる手法。これも勿論、事実無根の内容だ。小島氏はピンピンしている。

小島よしお氏が死亡したかのように見せかけた詐欺広告

 詐欺集団は2024年の8月から9月頃まで、小島よしお氏に執着し、色々な形で詐欺広告を展開していた。詐欺集団が広告効果を確認し、ターゲットを固定していた可能性が高い。初期の頃は、「小島よしおが逮捕された」といったものだったが、上記のように徐々に過激な内容になっている。

■ 新たなターゲットは千鳥の大悟

 しかしどうやら、最近はターゲットを別の人物に変更している。お笑い芸人「千鳥」の山本大悟氏である。

 まずは、有名人を使った偽広告では定番の「逮捕された」というフェイクニュースから。「山本大悟が警察に逮捕された!」、「山本大悟がセンセーショナルなインタビューに応じ収益について暴言」と思わず続きを読みたくなるような見出しが躍る。

千鳥・大悟氏の逮捕を伝えるフェイクニュース

 そしてもう一つみつけた、逮捕された系の広告は、「スキャンダラスなインタビュー中に逮捕された」と書いてある。なかなか衝撃的な内容ではあるものの、それ以上の衝撃が広告ど真ん中に書かれている「フェイクだ!」という主張。フェイクニュース自ら「フェイクだ!」と主張しているわけである。

大悟氏が逮捕されたというフェイクニュース

 次に見つけたのは、「放送中の発言をきっかけに大悟山本は日本国籍を失った」。日本人に国籍を失うという発想はでてこないだろう。「大悟山本」という表記からも、日本語に精通していない人物がこの広告を作った可能性が高いと考えられる。

日本国籍を失ったと書かれている

 続いて「このクソ野郎、大悟山本は長年にわたり私たちを欺いてきた。今や彼のキャリアも遺産もすべて崩壊した」といった文言が書かれた広告。掲載された画像には報道陣がどこかの現場に詰めかけるものとなっており、事件をにおわせる内容。

 そして最後は「安らかに眠れ山本大悟」と書かれた広告。葬儀中の写真とともに掲載されており、遺影は大悟氏の写真が使われている。これも非常に悪質であり、広告取り締まりが急務であることを改めて強く感じさせる。

大悟逮捕のフェイクニュース

大悟氏が亡くなったと思わせる詐欺広告

 この手の詐欺広告を撲滅させるには詐欺広告に対する取り組みを強化する他ない。一刻も早いMeta社の本腰を入れた対応を希望する。

(山崎尚哉)

Publisher By おたくま経済新聞 | Edited By 山崎尚哉 | 記事元URL https://otakuma.net/archives/2024121303.html

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