芸能人同様、反社会勢力に狙われやすいプロゴルファー 身を守るためにどんな対策を講じているのか、各協会に聞いた

ParOn.(パーオン) / 2019年7月17日 15時0分

(写真・Getty Images)

芸能界を揺るがす反社会的組織との交際。芸能人同様、広告塔として使われやすいプロスポーツ選手にとっても、決して他人事ではない。プロゴルファーたちはどんな対策を打っているのだろうか。

1992年に施行された暴対法は、その後、改正を繰り返し、より厳しい形となっている。これに伴い、ゴルフ界でも社会の暴排(暴力団排除)意識も高まっている。

最も暴排に力を入れているのは、ツアープロの大半だけでなく、ティーチングプロも含め5000人以上の会員を持つ日本ゴルフ協会(PGA)だ。会員倫理規定で暴力団関係者との交際を禁止したのはもちろん「暴力団排除宣言」もしている。だが、2013年2月に暴排宣言をした後に理事二人の交際が発覚。10月末に退会処分とし、執行部が総辞職する事態があった。これを受けて誕生したのが、倉本昌弘現会長だ。それだけに、暴排対策は徹底している。

「付き合わないのは当たり前ですが、分からずに会ってしまうこともある。だから、一番大切なのは、何かあった後の対応。怪しいな、とか、たまたまそういう人がいる場に行ってしまった、というときには我々(PGA)に連絡をください、ということを徹底しています。それが身を守ることになる」と、作ったのが「PGA119番」。暴排に限ったことではないが、相談窓口であると同時に、間に入ってその後の付き合いを断つ方向に持っていくという。暴排宣言直後の役員不祥事という衝撃も経験しただけに、会員への暴排教育も根気強く続けている。

国内男子ツアーを主管する日本ゴルフツアー機構(JGTO)も、1999年の設立当時から反社会的行為の禁止を謳い、2014年度からは規定に具体的に交際等の禁止を明記している。

「選手総会やQTなどに警察関係者を呼んでのセミナーも行っています。何かあったらJGTOに連絡をするように指導しています」(広報)

日本女子プロゴルフ協会(LPGA)は、コンプライアンス・倫理既定第5条第4項で「反社会的勢力との交際及び取引はしてはならない」とある。「プロテスト合格後の新人セミナーでは、元大阪県警本部長の田中法昌監事から講義をしてもらっています。何かあったときの通報などについても、毎年、開幕戦で伝えています」(事務局広報担当)とのこと。

また、コンプライアンス相談・通報窓口も設けている。ツアー部門には若い選手が多い分、さらなる徹底が望まれる。

当然のことながら、いずれの団体も、対策を取り、相談窓口も設け、暴排対策に余念がない。だが、個人個人の意識が最後の砦。これが徹底していない限り、忍び寄る影は防ぎきれない。反社会的勢力との交際、取引は、自らの首を絞めるだけでなく、新たな被害者も巻き込む可能性があること。それだけ自分たちの影響力は大きいのだということを、改めて肝に銘じる必要がある。

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