これで大丈夫！ 毎月約80万円のクレカ積立している筆者が選ぶおすすめクレカ積立組み合わせを紹介！（菊地崇仁）

クレカ積立が毎月10万円まで対応する証券会社などが増えており、クレカ積立でたまるポイントがかなり複雑化している。

前回書いた記事は10日以上たっても人気記事のランキングに入っており、興味がある人も多いのだろう。

筆者は、現時点で以下の組み合わせのクレカ積立を行っている。

• tsumiki証券＋エポスカード（月10万円）
• 楽天証券＋楽天カード（月10万円）
• SBI証券＋三井住友カード（月10万円）
• auカブコム証券＋au PAYカード（月10万円）
• 大和コネクト証券＋セゾンカード（月10万円）
• マネックス証券＋マネックスカード（月10万円）
• 楽天証券＋楽天キャッシュ（楽天カード）（月5万円）
• セゾンポケット＋セゾンカード（月5万円）
• WealthNavi for AEONCARD＋イオンカード（月5万円）
• PayPay証券＋PayPayカード（月5万円）
• THEO＋docomo＋dカード（月1万円）

現在、1か月約80万円のクレカ積立を実施しているが、月10万円の積み立てがOKになってから、積立額を増やした口座が多い。現在は月80万円程度となっているが、ポイント還元率などを考えながら、毎月の金額は調整していく。

このように、クレカ積立のサービスが開始してから続けてきたこれまでの経験を基に、今回はほとんどの人におすすめのクレカ積立パターンを紹介したい。

月5万円までならマネックス証券＋マネックスカード

月5万円までのクレカ積立であればマネックス証券＋マネックスカードの組み合わせがおすすめだ。

マネックスカードの年会費は初年度無料、2年目以降は550円（税込み）だが、年間1回以上のカード利用があれば無料となる。クレカ積立分も年間の利用カウントとなるため、マネックス証券でマネックスカードによるクレカ積立を設定していればマネックスカードの年会費は実質無料だ。

どこで使っても1％のマネックスポイントがたまり、クレカ積立の場合は、月5万円までに対してのポイント還元率が1.1％と非常に高い。5万円を超える金額からは段階的に還元率は下がるため、「5万円までなら」としている。

積立金額	ポイント還元率
5万円以下	1.1％
5万円超～7万円以下	0.6％
7万円超～10万円以下	0.2％

運用コストの安いeMAXIS Slimシリーズの投信積立も可能となり、保有している投資信託の残高に応じてもマネックスポイントがたまるサービスもある。ただし、保有残高に応じてたまるマネックスポイントの率は低くなる。

おすすめ理由

• マネックスカードの年会費は実質無料
• クレカ積立のポイント還元率は1.1％と高め
• 運用コストの安いeMAXIS Slimシリーズも積み立て対象
• 保有投信残高に応じてもマネックスポイントがたまる

たまったマネックスポイントはさらに投資信託の購入、ビットコインやイーサリアムなどの暗号資産に交換することもできる。

問題点としては、ドコモによるマネックス証券子会社化により、マネックスカードやマネックスポイントが今後残るのかどうかだろう。

月5万円～10万円まではauカブコム証券＋au PAYカード

au PAYカードに登録されているau IDにひも付くau携帯電話（スマホ・タブレット・ケータイ・Wi-Fiルーターなど）、auひかり、auひかり ちゅら、UQ mobile、povo1.0、povo2.0の契約がない場合、かつ、1年間カード利用がない場合は年会費1,375円（税込み）となるが、それ以外は年会費無料で利用できる。

どこで使っても1％のPontaポイントがたまり、auカブコム証券でのクレカ積立も1％のPontaポイントがたまる。積立金額やカードのグレード、積み立て年数などの条件もなく、一律1％とわかりやすい。

auカブコム証券もeMAXIS Slimシリーズのクレカ積立にも対応している。また、投資信託の残高に応じてPontaポイントがたまる「資産形成プログラム」もある。eMAXIS Slimシリーズは月間保有金額に応じて年率0.005％と低いが、それでも自動的にPontaポイントがたまるのはメリットだ。

おすすめ理由

• au PAYカードの年会費は実質無料
• クレカ積立のポイント還元率は条件なしで1.0％と高め
• 運用コストの安いeMAXIS Slimシリーズも積み立て対象
• 保有投信残高に応じてもPontaポイントがたまる

Pontaポイントをさらに投資する事も可能で、もちろんPontaの加盟店で利用する事もできる。

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場合によってはもっと条件が良い組み合わせもあるが、クレジットカードのグレード、積立金額、積み立て年数、利用サービス、年間利用額など、さまざまな条件を考える必要があり、あまり深く考えたくない場合は、現時点で今回紹介した2パターンは間違いない組み合わせだ。