1年の「ツイ禁」でわかったこと、匿名でも発言しないに限る

NEWSポストセブン / 2020年7月20日 16時5分

つぶやくべきか、つぶやかざるべきか

 Twitterは4500万人、Instagramが3300万人、Facebookが2600万人で、TikTokは950万人。これらは、主要SNSにおける日本国内のユーザー数である。いまやそれ抜きには日常生活が語れなくなっている人も多いSNSだが、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は、業務上の都合もあって約1年「ツイ禁」生活を送ってきた。そのなかで「わかったこと」は何か、中川氏が解説する。

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 私は現在とある一部上場企業に週1回勤務する関係で、SNSの利用が禁じられている。同社の業務とは関係のないイベント等の告知は許されているものの、いちいち誰かとケンカをし、同社およびクライアント企業に迷惑をかけられないからである。

 この方針には、昨年7月の契約締結段階で完全に納得をしたため、1年以上自らツイートをしたことはない。ここで感じたことは「SNSをするのは無駄である」ということの再認識だ。

 何か情報を発信することでカネを得られるのはフリーランス及び芸能人・著述家・スポーツ選手をはじめとした「著名人」および「組織を背負わないで自己責任で対処できる者」である。だが、昨今ありとあらゆる人間がネットで情報発信ができるようになった。

 全体の0.何パーセントかの大金持ちYouTuberは登場したものの、ほとんどの人間はカネを稼ぐことはできない。

 それどころか、匿名でSNSをやっていたにもかかわらず、過激な発言を発掘された後は様々な点と点を繋ぎ合わされて自らの身元(実名・所属先)がバレてしまい、退職に追い込まれる例も何件もある。

 この1年間、自分自身は「ツイ禁」を課してきたが、正直困ったことはほぼなかった。自分の場合はイベントをしたり、書いた記事のアクセス数を増やしたり、著書の購買部数を増やすためにSNSを使用する必要がある。

 だが、こうしたことが必要のない勤め人は果たしてSNSをやる必要があるのだろうか。自分の近況を伝えたい、そして反応を得たい、という欲求は分かる。そこでコミュニケーションが開始するのは良いことだ。

 これは年賀状的なやり取りではあるものの、年賀状の場合は「自分と相手以外は見られない」「炎上することはない」という特徴がある。実名制が原則のフェイスブックの場合は、知り合いないしは知り合いの知り合いだけが見て意見を書ける、といった側面はある。

 だが、相手が酔っ払っていてあなたの書いた意見に対して異議を呈し、それに応酬した場合は、そのやり取りは全「ともだち」に筒抜けとなりドン引きされるか、顰蹙を買う。

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