暴力団組織に意外な吸収合併の噂広がる 深刻な人手不足と高齢化、子分が飛んだら以前は制裁も今は「"そうか"で終わり」

　分裂抗争が起きた山口組など、特定抗争指定暴力団に指定された組では事務所の使用が禁止され、大阪市や神戸市、名古屋市などの警戒区域では組員が5人以上集まれば即逮捕。指定暴力団でも本部事務所が使用制限を受けている組もある。そこにコロナ禍が重なり、緊急事態宣言でどこの組も事務所を閉鎖。稼ぎがなくても今まで事務所に行けば飯を食えていた者、事務所の電話番で食いつないでいた者、雑用をこなして親分や兄貴分らに小遣いをもらっていたような者が食えなくなった。

　組員同士が顔を合わせることもなくなり、食べられなくなった組員は飛んだ。昔なら組から勝手に飛んで逃げれば、探し出され連れ戻され、組によっては制裁を受けたというが、「コロナ禍以降、子分の誰かが飛んでもみんな”そうか”で終わり。よほどのことがなければ、逃げたヤツをわざわざ探すようなことも今はない」と話すA氏は、「飛ばなくても、若い者が組を辞めるのも容易になった」という。警察による暴力団撲滅の動きの中、ますます厳しくなる規制を受けて若い子分たちは辞めていき、「組はますます高齢化。親分たちも顔を合わせれば、話題は病気と健康のことばかり」と苦笑いを見せた。

「映画館でヤクザ映画を見た後、誰もが帰り道には肩で風を切って歩いたような時代は遠い昔。今やヤクザは憧れの対象でも何でもない。ヤクザになっても得なことは一つもないから、若い者はこっちにはこない」（A氏）。多くの組で組員が減り続けているのが現状だという。

「山口組もそんなところばかりですよ」とA氏はタバコに火を点けた。