「知っていたらすぐ打ち切っていたのに…」フジ・バラエティ現場が港浩一社長の会見に“本音”を吐露《「女性を守ることを最優先に」へ社内から疑問の声》

改めてオープンな形で行われた“やり直し会見”

　元タレント・中居正広（52）の深刻な女性トラブルが発端となり、窮地に追い込まれたフジテレビ。1月17日、騒動を受けてフジテレビは臨時の記者会見を開いた。しかし、動画撮影の禁止や出席者の制限を行う“クローズドな会見”であることなど経営陣の対応に批判が集まり、次々とスポンサーが撤退する事態に発展した。

　同月27日、改めてオープンな形で“やり直し会見”が行われ、430名ほどの記者が参加した。会見の冒頭で嘉納修治代表取締役会長（74）と港浩一社長（72）の引責辞任が発表されたが、一連の騒動について責任を追及する声は止まず、質疑応答は10時間以上に及んだ。

「会見当初は港前社長らへの厳しい声が大きかった。ですが会見後半になると記者の怒号を浴び続ける姿を見た視聴者からはXなどに同情の声があがっていました」（スポーツ紙記者）

　第三者委員会の調査を待つ状況下で、明確に回答できない質問も多く、会見での追及は激しさを増していった。なかでも「港前社長ら一部の幹部がトラブルを発生直後に把握していながら、なぜ1年半にわたって中居が出演する番組の放送を続けたのか？」が争点のひとつとなり、会見でも対応の妥当性に関する追及が相次いだ。

　これに対して港前社長は、「トラブル発覚当初から番組の打ち切りを検討してきたが、番組を打ち切ることで、女性の心身にどんな影響を及ぼすか判断がつかなかった」と説明。また、「女性の健康状態が回復し、仕事を離れたいという要望を受けて初めて、番組終了に向けて進めることができた」と、あくまで被害女性のメンタルヘルスを最優先に考慮した上での判断であると強調した。

　この説明に、フジテレビのバラエティ現場関係者は首を傾げる。

「港前社長が説明した時系列は概ね正しいでしょうが、その過程を把握していた者はバラエティ制作局に1人もおらず、完全に上層部のみで共有されていた情報でした。会見の中で『被害女性の心身に刺激を与えないため番組を継続した』と説明がありましたが、性加害を把握していたらすぐに番組終了に動き出していたのに、というのが現場の本音です」

　また、2023年8月にトラブルを把握してから2024年12月の報道が出るまでの約1年半、コンプライアンス推進室と事態の共有や連携をしていなかったことも明かされた。これについて港前社長は、「本人のプライバシー保護を最優先に、なるべく少人数で職場復帰できるまで寄り添うことが最善だと信じてきた」と説明。

「記者会見の中でも指摘がありましたが、2024年夏までに何度かあった改編期に打ち切りを提案することは、一般の視聴者や社内の人間さえも不自然に思わなかったでしょう。私も報道があるまで、トラブルがあったことは一切知りませんでした。

　質疑応答では何度も『被害女性を最優先にしてきた』という文言が繰り返されていましたが、あの対応では被害女性に寄り添ったとはいえませんよね……」（同前）

　港前社長は1月10日、「フジテレビは社員を守る温かい会社でありたい」という内容のメールをフジテレビの全社員に送信している。中居の出演番組を継続したことは、被害女性や真摯に働く社員を“守る”ことには繋がらなかった──。