極秘再婚の植草克秀 前妻への養育費減額要求は認められるか

NEWSポストセブン / 2014年4月18日 7時0分

「結果的に報告するタイミングを逸してしまったが、決して隠す気持ちはなかった」──少年隊の植草克秀(47才)が、一般女性・A子さん(45才)と再婚していることがわかった。昨年10月11日に入籍し、その日、A子さんとの間に女児も誕生したという。発表できなかったのは、高齢出産となったA子さんに「なるだけ重圧をかけたくなかったから」という。

「もともと植草さんとA子さんは共通の友人がいて顔見知りだったんですが、ふたりでデートするようになったのは2年半くらい前ですね。ちょうど植草さんの離婚の傷が癒えた頃でした」(芸能関係者)

 前妻のB子さん(46才)は植草の高校の1学年下の後輩。1994年、28才の誕生日に入籍し、2児(長男・俳優の樋口裕太19才、長女16才)を授かったが、結婚16年で破局。原因は「生活観や性格のズレ」。弁護士を立てて1年に及ぶ話し合いを続け、子供の親権はB子さんが持ち、学費や養育費については「双方が納得する内容で合意し、円満に解決した」と話していた。

 しかし一部女性週刊誌で、植草は《再婚して娘が生まれ、それを理由に養育費の減額を家庭裁判所に申し立てた》と報じられた。

 厚生労働省が母子家庭に調査したデータでは、養育費の金額は1世帯平均4万3482円。子供が1人だと3万5438円で、2人だと5万331円となる。養育費の金額試算は年収がベースになっているため、あくまで目安。双方が合意しているのであれば、個別のケースで金額は増減する。

 現在、植草からB子さんに毎月支払われている養育費は、1人あたり約11万円という。前述した平均よりは多いかもしれないが、前述のとおり、これは合意の上で決められた金額であり、理不尽な金額とはいえない。

 それでも植草のように、再婚が理由で養育費の減額を申し立てることができるという。離婚問題に詳しい弁護士の長瀬佑志氏はこう説明する。

「一度決められた養育費の減額が認められるケースは再婚の他、再婚相手との間に子供が生まれた場合、失業、収入減という状況に陥った場合です。植草さんのケースでは、現在、前妻との間のお子さん2人と、再婚相手との間のお子さん1人の計3人に対する養育費が必要になりました。離婚時より扶養義務を負う人数が増えたわけですから、養育費の減額が認められる可能性があります。

 ちなみに、再婚しただけでも養育費の減額を主張する理由になり得ます。例えば、社会保険料の負担が変わったりするので、実質的に収入減となりますからね」

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