堺屋太一「大阪万博誘致を楽観視するな」

作家、元経済企画庁長官 堺屋太一氏

■5年愛知万博は2200万人、大阪は5000万人目指せ

――日本の大阪、ロシアのエカテリンブルク、アゼルバイジャンのバクーが立候補している2025年万博の誘致レースで、大阪が優勢だと伝えられています。しかし1970年大阪万博の立役者である堺屋さんは、「楽観視するな」と発言しています。その真意は？

【堺屋】25年万博の開催地は18年11月の博覧会国際事務局（BIE）総会で決まります。18年に入ってフランスのパリ（サクレー）が立候補を取り下げたことで楽観論が出ているのだと思いますが、なぜフランスが降りたかというと、ロシア・エカテリンブルクには勝てない、とフランスの関係者が判断したからだったともいわれます。

エカテリンブルクはロシア中央部、ウラル山脈の東側にあり、中国が唱える「一帯一路」構想の重要な拠点です。中国はエカテリンブルク支持にまわると見られています。また中国は次に「広東万博」を企てている、ともいわれています。中国が動けば、中国とのつながりが深まっているアフリカ諸国の票も動くのではないか。そのことを過小評価すべきではありません。

――大阪の開催計画をどう見ますか？

【堺屋】まず入場者数を2800万人と保守的に見積もっている。計画の発想が小さいのです。それは2200万人だった05年の愛知万博（愛・地球博）を基準にしたからでしょう。

万博には前回の大阪万博や10年上海万博のような一般博（現・登録博）と、85年つくば科学博のような特別博（現・認定博）があります。私は内実を知っているのでいえるのですが、愛知万博は制度の切り替え時期にあたり、たまたま登録博となったのですが、実態としては違います。

そのため、70年大阪万博のように各国から6421万人も集めるビジネスにはならなかった。寄付金や前売り券販売に頼る「公共事業型」で、全国から人を呼ぶことができず、結局、集客の7割は愛知・岐阜・三重の東海3県だけに偏ってしまいました。

たった15日間ほどのオリンピックなら利益を見込まない公共事業型でも仕方がありません。しかし半年も続く万博、しかも大規模な登録博は広くお客を集めるビジネスであるべきです。大阪はいま、アジアを中心に海外からの旅行客が殺到しているのですから、25年万博でも、内外からの出展、集客を呼びかける。そしてビジネス拠点としての大阪をアピールする。それには延べ5000万人レベルの大計画をつくる必要があります。

■万博は「オリンピック」と同じだ

――てこ入れのためにはどうすればいいですか？

【堺屋】叡智を集めることです。当代一流の人をプロデューサーに起用する。70年のときは建築プロデューサーの丹下健三さん、展示プロデューサーの岡本太郎さん、運営プロデューサーの伊藤邦輔さんが活躍しました。いまでいえば、建築なら伊東豊雄さん、坂茂さん、西沢立衛さんといったところでしょうか。そして大きな計画を描くのです。大阪万博のような5年に1回の登録博はスポーツでいえばオリンピックです。国体レベルの小さな大会をイメージさせてはダメなのです。

70年大阪万博では、「規格大量生産大国・日本」というコンセプトが世界中に広がり、結果として自動車や家電や光学機器の研究開発が進み、ハイテク国家・日本の礎ができました。民間企業はパビリオンを出してそのことを宣伝する。「面白そうだ」とお客さんがやってくる。そのサイクルがうまく回りました。いまならアジアからお客さんがたくさんやってくるでしょう。

70年の会期中は全国の女子大生が万博のコンパニオンに応募したものだから、当時盛んだった学生運動から女子がいなくなり、運動そのものが衰退するというオマケもつきました（笑）。そして71～72年には「万博ベビー」がたくさん誕生したのです。

今度だって同じです。万博で世界中に「楽しさ」を発信して、日本国民を楽しい気持ちにさせる。そんな国民運動にしようじゃありませんか。

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堺屋太一（さかいや・たいち）
作家、元経済企画庁長官
1935年、大阪府生まれ。東京大学経済学部卒。旧通産省時代に70年日本万国博覧会（大阪万博）を手がけた。大阪府・大阪市特別顧問、内閣官房参与。2018年6月に東京で『大阪万博回顧展』を開催予定。

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（作家、元経済企画庁長官 堺屋 太一 聞き手・文＝面澤淳市（プレジデント編集部）　撮影＝永井 浩）