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"眞子様を救い出す"小室圭さんの極秘計画

プレジデントオンライン / 2019年2月26日 9時15分

アメリカ・ニューヨークに留学するため、出発する小室圭さん(中央)=2018年8月7日、千葉・成田空港(写真=時事通信フォト)

■「『会えない時間が愛を育てる』状況だ」

まだ季節は“春は名のみ”だが、2人の春は確実に近づいているようだ。

私が以前から主張しているように、女性誌も「結婚への全シナリオ」(「女性セブン」3/7号)、「眞子さまを救い出す 小室圭さんが計画する春休み極秘帰国」(「週刊女性」3/5号)と、2人は結婚へ向けて動き出したと見ているのである。

小室圭母子に対して厳しい見方をしていた「週刊新潮」(2/28号)でさえ、「眞子さまと小室さんの仲について、複数の関係者は、『会えない時間が愛を育てる』状況だと口を揃える」と報じているのである。

それにしても、現代版ロミオとジュリエットになるのではと噂されていた2人が、暴風のような心無い報道に曝(さら)されても、愛を貫き通すことができているのはSNSがあったからであろう。

1万キロ以上離れていてもSNSを使えば、すぐそばにいるのと同じように話すことができ、笑い合うこともできるからだ。

圭さんの母親と元婚約者との金銭トラブルも話し合いが始まりそうで、元婚約者の男性も、「約300万円が返金されれば『和解する』と本誌の取材に語っている」(「週刊女性」)という。

■まるで小室母子が“悪徳詐欺師”のような口ぶり

秋篠宮家の両親のうち、父親は静観し、母親の紀子さんは、一日でも早く2人を別れさせたいと強硬派のようだが、わが娘がこれほどまでに恋い焦がれている相手との仲を無理やり引き裂くとは思えない。

意地の悪い「週刊新潮」は、秋篠宮家が小室家に手切れ金を渡し、小室さんに身を引いてもらう場合のことを宮内庁内でシミュレーションしたことがあったというのである。

にわかには信じがたいが、金額算出の基になったのは、眞子さんが結婚して皇室を離れる際に受け取る一時金、約1億5250万円だという。

「小室ファミリーもその金額を意識しているのは間違いなく、となると手切れ金は数百万どころか、5000万円は下らないのではないか」(秋篠宮家関係者)

まるで小室母子が“悪徳詐欺師”か何かのようないい方である。

だが、秋篠宮家には十分な蓄えがないというのだ。これまでは皇族費として年間6710万円が支給されてきたが、身の回りを世話する私的な職員だけでも5人いて、余裕がなかったそうである。

■「秋篠宮ご夫妻に面会を求める可能性がある」

今度は皇嗣となるから、19年5月から支払われる皇族費は1億2810万円に増額されるが、「増額分は24名から51名に増員される職員の人件費などに使われ、ご一家に余裕ができるわけではない」(同)。

したがって、「宮家の懐事情に鑑みるまでもなく、手切れ金での解決は難しい」(同)というのである。秋篠宮家も大変なんだ。

さらに「週刊女性」によれば、この問題が長引いているため、「秋篠宮ご夫妻の間に“すきま風”が吹いていて……。例えば、公務でご一緒の際も、殿下と妃殿下は以前よりも距離をあけて歩かれているのです」(秋篠宮家関係者)。

娘の結婚を巡って両親が不仲になる話はよくあるが、まさか秋篠宮家にそういうことはないと思いたいが。

そうなると残る最後のハードルは、小室圭さんの経済的問題である。

「週刊女性」によれば、彼が通っているフォーダム大学ロースクールは3月16日から24日まで春休みに入るから、一時極秘帰国して、「“秋篠宮ご夫妻に面会を求める可能性がある”と、関係者の間で囁かれているのです。その際は、借金トラブルの解決への見通しや、国際弁護士になってからの将来計画を説明することでしょう」(宮内庁関係者)。

そこで秋篠宮夫妻が納得すれば、当初の発表通り、来年中に結婚するという道筋が見えてくるというのである。

■日本とアメリカでは司法試験のレベルは別次元

少々楽観的に思える。圭さんが大学に入ったのは昨年の8月ではなかったか。

たしかに寝食を忘れるほど勉強に打ち込んでいることは間違いないようだ。圭さんの代理人の上芝直史弁護士も、「寝る暇もないし、寝ている間も勉強しているぐらい」だと「週刊文春」(2/21号)で語っている。

しかし、それほどの猛勉強をしても、試験に受かるのは容易ではないだろうと思うのだが。「女性セブン」によれば、ニューヨーク州の司法試験は年に2回行われるそうだ。2月と7月の最後の火曜日と水曜日にかけて行われる。2月は間に合わないから、彼は7月の試験に照準を合わせているそうだ。

英語で受験しなくてはいけないから、日本人には難しいのではないか。だが、「女性セブン」で法曹関係者がこういっている。

「英語が堪能で、語学のハードルが低い人にとってみれば、実際のところ、日本の司法試験よりもはるかにハードルが低い。日本とアメリカでは、司法試験のレベルはまったく別次元と考えていい」

■結婚するために経済的自立を目指す意志の強さ

日本の司法試験は最難関の国家資格試験で、合格率は20%程度しかない。一方、「ニューヨーク州司法試験委員会」によれば、昨年7月の同試験の初回受験者の合格率は74%にもなるという。

ABA(米国法曹協会)が認定するロースクールの卒業生の受験者に限れば83%が合格。圭さんが通うフォーダム大ロースクールの卒業生に絞れば89.1%で、「落ちる受験生はほとんどいない」(在米ジャーナリスト)そうである。

彼がフォーダム大を選んだ“理由”は、こうだという。

「フォーダム大学は小室さんを特別待遇し、本来ならば日本の弁護士資格取得者や法学部出身者が対象の『LLMコース(上級コース)』の受験を認めました。(中略)卒業までに3年かかるJDコースに比べ、LLMコースはたったの10カ月で終了する。その上、ニューヨーク州などの限定で、司法試験を受ける資格を得られるのです」(大使館関係者=「女性セブン」)

ここでも、小室圭さんが、自分は天皇の孫のフィアンセだというレポートを提出したから、大学側がVIP扱いにしたのだと、難癖をつけてはいる。仮にもし、そうであったとしても、短期間で何としてでも司法試験に受からなくてはいけないと思い定め、眞子さんと結婚するために経済的自立を目指す圭さんの意志の強さが伝わってくるではないか。

■シティグループの法務部門トップに最前列から質問

だが、ニューヨーク州で資格を取っても、日本で弁護士として働けるわけではない。しかも、ハーバード大やスタンフォード大を出ていれば、大手法律事務所で職を得ることもそう難しくはないそうだが、フォーダム大ではなかなか難しいという。それにニューヨーク州では弁護士が飽和状態だから、仕事や働き口が確約されているわけではないそうだ。

悲観的な話ばかりではない。「週刊文春」によれば、圭さんが選んだLLMコースには、企業コンプライアンスや国際商取引、ファッションなど専門分野に分かれた8つのコースがあり、圭さんは、「Banking, Corporate, Finance Law(銀行・会社・金融法)というコースを選択しているようです」(フォーダム大関係者)

同大学のホームページには、そのコースは〈企業の構造についての精巧な理解、資本市場や金融機関に関係する法律の理解、経営者や企業法律家たちの戦略に対する真の洞察力を得ることを目指す〉とあるそうだ。

「わかりやすく言うと、ウォール・ストリートの証券会社を相手に、資金調達やM&Aなどでアドバイスするような弁護士事務所で働きたい人をターゲットにしているコースです」(同)

圭さんは、シティグループ法務部門のトップを務める女性弁護士がカンファレンスに来たときなど、最前列で熱心に聞き、質疑応答になるとすかさず手をあげ、終わると挨拶に行き、名刺交換をしていたという。

■7月の司法試験に合格すれば、NYで新婚生活か

ここでも普通の日本人らしくない積極性と熱意を表に出す、圭さんのいいところが出ているようである。

何しろ、ニューヨークの大手事務所の弁護士ともなれば、初年度でも16万ドル(約1800万円)、ゴールドマン・サックスなどを顧客に国際的に活躍する渉外弁護士ともなれば、数千万から億の年収を取ることも珍しくないという。

どちらにしても、7月にあるという司法試験に見事合格すれば、眞子さんの一時金を当てにしなくとも、ニューヨークで2人は新婚生活を始められるだろう。

■「孤囚の部屋」から眞子さまを救い出せるのか

秋篠宮家は2月10日に、10億円といわれる御仮寓所へ引っ越した。

だがそこは、眞子さんの住むはずの家ではなかったと「女性自身」(3/5号)は書いている。

「御仮寓所の着工は17年1月で、ご婚約内定報道があったのは同じ年の5月。宮内庁はこのころからお二人のご結婚後の新居として、都心の2LDKや3LDKのマンションを探していました。そして当初の予定では昨年の11月4日、眞子さまは小室さんと結婚式を挙げるはずだったのです」(皇室ジャーナリスト)

結婚が延期されたため、御仮寓所にはそれぞれの部屋があるが、「眞子さまのお部屋は“急造”されたのでしょう」(同)。

そのため、「緊張関係のままご家族と暮らす新居で、眞子さまは囚われているような孤独を感じられているに違いありません」(同)。

「女性自身」はそこを“孤囚の部屋”と名付けている。圭さんは彼女をそこから救い出せるのか。すべては7月に決まるようである。

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元木 昌彦(もとき・まさひこ)
ジャーナリスト
1945年生まれ。講談社で『フライデー』『週刊現代』『Web現代』の編集長を歴任する。上智大学、明治学院大学などでマスコミ論を講義。主な著書に『編集者の学校』(講談社編著)『編集者の教室』(徳間書店)『週刊誌は死なず』(朝日新聞出版)『「週刊現代」編集長戦記』(イーストプレス)などがある。

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(ジャーナリスト 元木 昌彦 写真=時事通信フォト)

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