上野千鶴子に聞く「社会学は役に立つか」

社会学者の上野千鶴子氏（撮影＝プレジデント社書籍編集部、以下すべて同じ）

今年4月、東京大学の入学式で社会学者の上野千鶴子氏が述べた祝辞は話題を集めた。そこで上野氏は「女性学」という学問を作り、研究者として社会の不公正と闘ってきたと述べた。社会学者としての「闘い方」とはどんなものなのか。本人に聞いた――。（前編、全2回）

■カテゴリーがなければ「事実」は生まれない

社会学は基本的に「経験科学」です。つまり、人と人との相互の間に起こる、言及可能な現象を扱うのが社会学です。

でも、言及可能な現象を扱うといっても、カテゴリー化されていない現象はそもそも認識すらできません。たとえば「ドメスティック・バイオレンス（DV）」や「セクシュアル・ハラスメント（SH）」という概念は、かつては日本語にはありませんでした。いずれも海外から日本に導入された言葉ですから、今でもカタカナ言葉のままなんです。そうやって、カテゴリーを作ることで初めて、ファクトを切り出すことができるようになりました。

日本では1989年に初のセクハラ調査、1992年に初のDV調査が実施されましたが、そのときに「あなたはDVやセクハラを受けたことがありますか？」と訊いても、誰も答えられない。カテゴリー化されていなければ、何がDVやセクハラなのかすらわかりませんからね。

けれど、「あなたはこういう経験をしたことがありますか？」と具体的に訊くと、DVやセクハラの存在が明らかになります。たとえば、1992年に「夫（恋人）からの暴力調査研究会」が初めて実施したDV調査では、回答者のうち59％の女性が、跡が残るほどの肉体的暴力を夫から受けたことがあると答えています。そうやって、DVの存在というエビデンスを得ることができたのです。こういう調査研究のあり方を、問題解決を志向するアクション・リサーチと呼びます。

■言語で切り出すことによって「カテゴリー化」する

ただしこの調査はスノウボール・サンプリングと言われるもので、データに客観性がありません。この59％という数字が世界に出回ったおかげで、日本は野蛮な社会だという国際的なイメージが定着するのを怖れた日本政府が、2005年になって史上初の「科学的調査（ランダム・サンプリングによる）」を実施したところ、身体的暴力の経験率が27％、カナダ25％とアメリカ28％の中間値で、先進国標準ということがわかりました（笑）。民間の調査があったからこそ、それに押されて、公的な機関が調査に踏み切ったのです。

つまり、エビデンスは誰が見てもその存在がわかるものとして最初からあるわけではありません。何か違和感や問題を感じた人がクレームを申し立てて、言語によって切り出すことによってカテゴリー化する。それによって初めて問題として、成立します。だから、フェミニストはみんな「許せない」「ガマンできない」「こんなバカなことがあっていいわけがない」と問題を訴えるクレーマーでした。セクハラだって、「もやもやする」という体験に、セクハラという新しい概念が登場して、カテゴリー化を可能にしたんです。

■セクハラ問題化のメルクマール「京大矢野事件」

日本でセクハラ問題化のメルクマールになったのが、1993年の京大矢野事件です。

京都大学東南アジア研究センターの所長だった矢野暢氏の研究室で、ある年に複数の若い女性秘書がたてつづけに辞めてしまった。矢野氏に命じられて、先輩秘書が辞めた秘書たちにヒアリングに行くと、矢野氏による数々のセクハラが明らかになりました。先輩秘書もまた、矢野氏から同じ目に遭っていたことがわかり、先輩秘書はこれ以上の被害者が出ないように、思い切って京都市弁護士会に対して人権救済の申し立てに踏み切りました。つまり、この女性はクレームメイキングをしたんです。

申し立てを受けて、京都大学の女性教官懇話会代表の小野和子さんが、矢野氏を告発する記事をメディアに寄せます。これに対して矢野氏は名誉毀損で逆に訴訟を起こしますが、裁判の過程で矢野氏が行なった行為が却って事実認定され、矢野氏の敗訴になりました。

ただ、このとき京大の男性教員の一部では、「たかがセクハラごとき小事で、有為の人材を失っていいのか」という声が上がり、告発をやめさせるような動きさえありました。

また、朝日新聞の東京本社版では矢野事件についての特集を3日間にわたって組みましたが、大阪版の紙面にはついに掲載されませんでした。矢野氏が関西の著名な研究者で影響力が大きいから忖度が働いたからだろうと推測していましたが、あとから関係者に聞いたところでは、大阪本社のデスクがセクハラには報道価値がないと判断したそうです。それほど、セクハラは「小事」だと考えられていたんです。

■啓蒙によって「小事」を「大事」に

「セクハラ」が流行語大賞に選ばれたのは1989年ですが、当時の男性主導のメディアではセクハラは「アホな女がつまらないことを言い立てている」といった揶揄的な調子で語られていました。「おっぱいを揉んだりお尻を触ったりするのは職場の潤滑油」「そんなこともできないなんて、職場がギスギスする」という声が出ていたくらいです。

そんな認識を、裁判の過程で一つ一つ変えていったんです。たとえば、横浜セクハラ裁判では、被害者がセクハラを受けた後、弁当を食べたことが問題になりました。裁判官も検事もおっさんの感覚丸出しでしたから、「被害を受けたといっても、そのあと平然と冷静な行動をとっていたのだから大したことではないのだろう」と解釈して、被害者の供述には信用がおけないなどと判断を下しました。

ですが、トラウマ的な被害を受けた人は、できるだけ日常的なルーティンを繰り返すことで、被害による傷をやり過ごそうとする心理的な規制が働きます。

これに対して弁護士やカウンセラーたちが意見書を書き、性犯罪被害者のPTSDについての研究成果などを用いながら、裁判官を啓蒙していきました。そうして勝訴を一つ一つ積み上げながら、認識を変えていった。ファクトはそのような積み重ねによって作られるんです。

■経験を“再定義”する

いったん、セクハラという言葉が定着してカテゴリーが作られると、「経験の再定義」が起きます。過去にさかのぼって、あのとき私が受けたのはセクハラというものだったのね、と認識することができるようになります。

過去のその時点では、自分が何に遭ったのかわからないし、相手が不当なことをしているのか自分が悪いのかもわからない。もやもやしたものを感じているのだけれど、それの正体がわからないから飲み込むしかない。それが、セクハラという概念を手に入れることで、過去に遡って経験が再定義できるわけです。

つまり、あのときの経験は不当な仕打ちなのだから怒っていいんだ、相手の方が悪いんだと思えるということです。だから、被害者の行動が変わるんです。これは圧倒的な変化です。私たちはそういうことを30年くらいかけてやってきたのです。

■「セクハラ研修」の対象が男性社員になった

それから、セクハラ研修が大きく変化しました。かつては企業のセクハラ研修というと、セクハラの被害者になる蓋然性が高い人たち、つまり女性社員が研修の対象でした。セクハラを避けるにはどうしたらいいか、もしセクハラを受けたらどうふるまったらいいかということを講師がレクチャーしていました。

ところが、1997年に改正雇用機会均等法ができて（1999年施行）、セクハラの防止に向けた配慮義務やセクハラが起きた際の対応義務が、事業主の雇用管理上の責任として盛り込まれると、研修のあり方が180度変わりました。研修の対象が女性社員ではなく、セクハラ加害者になる蓋然性の高いグループ、つまり管理職以上の男性社員になったんです。この流れがセクハラ研修業界に一気に広がって、マーケットが拡大しました。

■「カテゴリー」でパラダイムを変える

田中正人、香月孝史『社会学用語図鑑』（プレジデント社）

同じように、セクハラが実際に起きたときの企業のリスク管理も変わりました。以前であれば企業のリスク管理は、セクハラを告発して騒ぎ立てた女性を切ろうとしていました。その女性を社内で孤立させたり、就業規則違反がないか細部にわたって逐一チェックしたりと、辞めさせるためにすさまじい手段が使われていた。

けれど、今ではむしろセクハラの加害者をできるだけ早く切ることの方が、組織のリスク管理として有益であるという認識が定着してきました。カテゴリーができると、パラダイムが変わるんです。

まさに昨年、その通りのことが財務省で起きましたね。セクハラ行為を告発された事務次官が、行為が認定されないうちに早々と事実上辞めさせられましたね。今日のリスク管理のパラダイムからすれば、セオリー通りです。カテゴリー化することで、ここまで社会は変えられるんです。

社会学者のジュディス・バトラーは「セックスはつねにジェンダーである」と言っています。この場合のセックスは「生物学的・科学的性差」、ジェンダーは「人為的性差」を表します。その意味するところを『社会学用語図鑑』ではこのように説明しています。

＊『社会学用語図鑑』初版のp239は、上野千鶴子先生のご指摘により若干訂正が加えられました。（画像＝『社会学用語辞典』）

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上野 千鶴子（うえの・ちづこ）
社会学者
1948年生まれ。京都大学大学院社会学博士課程修了、コロンビア大学客員教授などを経て、93年東京大学文学部助教授、95年東京大学大学院人文社会系研究科教授。現在、東京大学名誉教授。認定NPO法人WAN理事長。

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（社会学者 上野 千鶴子 インタビュー＝田中正人　構成＝香月孝史　撮影＝プレジデント社書籍編集部）