街のフリーWi-Fiは個人情報が"ダダ漏れ"
プレジデントオンライン / 2019年9月9日 17時15分
■個人情報が漏れる意外な落とし穴
ここで、個人情報の漏洩や悪用について、私たちができる防衛策を見ていこう。誰もが思いつく被害は、クレジットカード情報の流出や不正利用だろう。ネット犯罪や不正に詳しいジャーナリストの山野祐介氏はいう。
「クレジットカードの情報が漏れれば、それだけですぐに被害に繋がります。流出したときに備えて、対応に優れたJCBやアメックスのカードを使うこと。ネットでサービスを利用するなら、上限額のあるプリペイド式のものを使うのも1つの対策です。ただ、毎回チャージするのは面倒ではあります。
クレジットカードは不正利用されても、すぐに気づかないケースもあります。少額が少しずつ引き落とされるようなやり口もあるからです。楽天カードやエポスカードのように、決済と同時に通知がくるものを使うのも方法ですね」
また、気をつけたいのがカフェやホテルなどで提供される公共のWi-Fiだ。「情報はすべて公開されていると考えたほうがいい。私は絶対に使いません」と山野氏は警戒を促す。
「理論上は、公共のWi-Fiにログインしている人が何をしているのか、ネットワーク上の人はすべて見ることができます。実際に、私の知人はファストフード店の公共Wi-Fiに接続したことで仮想通貨の情報が流出して、100万円弱の被害にあいました。また、個人所有のWi-Fiでも、古い認証方式のものは要注意です。いまはWPA2が主流ですが、ひと世代前のWEPのものはセキュリティレベルは低い。解析すればパスワードなどの情報はすぐに知られてしまいます」
セキュリティについて弁護士の板倉陽一郎氏に聞いた。
「Googleなどは位置情報を修正したり消去できるようになっています。ユーザーの『権利』を配慮したシステムを持っている会社を選んだほうがいいのは確か。セキュリティはGoogleやAppleなどのクラウドサービスのほうが、個人で管理するより優れているわけですからね」
■不安があるなら「iPhone」を使ったほうがいい
山野氏は、「不安のある方は、スマホはAndroidではなく、iPhoneを使ったほうがいいでしょう」と勧める。
「佐川急便を装った偽サイトではウイルス入りのアプリをインストールさせて情報を盗む手口だったが、これはAndroidを狙ったもの。iPhoneは、Appleの認可したアプリしかインストールできないので、不正アプリをそもそも導入できないんです。不正アプリをケアするほどの情報を持てないなら、はじめからiPhoneを使ったほうがいい」
DataSignの太田祐一社長もいう。
「Appleを使うのは1つの手段。Appleはデータを他社に提供せず、アプリも他社より厳しい基準が適用されているので、その点で漏洩のリスクが低い。公式ブラウザであるSafariはCookieの利用を制限する機能を備えています。あえて『囲い込まれること』で個人情報の拡散を防ぐことができます。もちろん、データを他のサービスと連携する利便性は失われるわけですが……」
前述の通り、本来なら企業は漏洩リスクのある生の個人情報を持ちたくはない。本人の本当のメールアドレスやクレジットカード番号が把握できなくても、ビジネスに利用できる情報だけが利用できればいい。そこでDataSignでは「個人情報をトークン化(仮名化)し、その情報だけでは本当の情報がわからないようにする」技術を開発している。今後はこのような対応が進むはずだ。
公共のWi-Fiにログインしていると、ネットワーク上の人はすべて見ることができる
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ジャーナリスト
ネット通販やクレジットカード、企業のCPを活用した節約術や、最新スマホ事情、ネット犯罪や不正にも精通。
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(ライター 伊藤 達也 写真=AFLO、iStock.com)
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