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出世できず時代遅れの55歳エンジニアが「年収アップ」できたワケ

プレジデントオンライン / 2020年2月7日 9時15分

■時代遅れ人材でも年収は上げられる

上場企業の平均年収ランキングによれば、平均年収が2000万円超えから300万円程度まで職業による給与格差があります。

例えば人事の仕事でも、テレビ局なら課長クラスで年収1500万円前後、介護施設やガソリンスタンドなら年収300万円台後半と約4倍の差がつきます。

同じ業界でも、ビジネスモデルが違えば年収水準も違います。IT業界の場合、ビジネスの上流工程を担うコンサルタントなら年収1000万円や2000万円を稼ぐ人は珍しくありませんが、下請けや孫請けのシステム会社になると、年収300万円台というケースも出てきます。同じプロジェクトで働く人なのに4倍や5倍の年収格差が生じることもありうるのです。

また、スマートフォンのアプリ開発のように、一発当てれば大きく儲かるがヒットが出なければ収益が激減するという不安定なビジネスモデルも、年収はそれほど高くありません。先が見通せないため経営者がリスクをとれず、一時的にボーナスの支給額を上げることはあっても、給与を上げるのは嫌がるからです。

■転職後に年収の伸び代があるか

「今の会社より平均年収が高いところへ転職しよう」と考えるなら、注意すべきことがあります。それは、「転職後に年収の伸び代があるか」を確認すること。どの企業も右肩上がりの賃金カーブを描くわけではなく、管理職になると頭打ちになるパターンもあることを忘れてはいけません。

そもそもあなたが40代以上なら、社員として雇ってもらうのではなく、幹部として迎え入れられなければ、転職での年収アップは望めないと思ってください。「大手メーカーで営業を20年やりました」と言っても、同じ職歴を持つ人は山ほどいるので、転職時には、まず年収が下がります。

よって自分を高く売るなら、ライバルが少なく、他の人が苦手とする領域を狙うこと。あるシステム会社で働く55歳の男性は、出世もできずエンジニアとしての技術も時代遅れでしたが、彼が担当したプロジェクトでは、過去に1度もメンタルの不調者や退職者が出なかった実績を売りにしたところ、「社員が次々に辞めて困っている」という急成長中のITベンチャーに執行役員として迎え入れられ、年収も2割アップ。これは他のエンジニアが苦手な領域だったからこその成功事例です。

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松本 利明(まつもと・としあき)
人事・戦略コンサルタント
HRストラテジー代表。国内外の大企業から中堅企業まで600社以上の働き方と人事改革に従事。著書に『「いつでも転職できる」を武器にする』など。

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(人事・戦略コンサルタント 松本 利明 構成=塚田有香)

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