｢コロナで会社に行けなくて寂しい人｣はさっさと考え方を変えないとヤバい

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在宅勤務の普及で会社での人付き合いが減った結果、人が集まるコミュニティに変化が起きている。実業家の本田直之氏は「コロナ禍はコミュニティそのものを大きく変えた。会社の人間関係だけに依存している人はこれから困ったことになる」と指摘する――。

※本稿は、本田直之『パーソナル・トランスフォーメーション コロナでライフスタイルと働き方を変革する』（KADOKAWA）の一部を再編集したものです。

■会社に行かなくなったら不要なお誘いが減った

コロナは、人間関係も大きく変えることになりました。私が主宰するオンラインサロン「Honda Lab.」のメンバー200人に対して行ったアンケートでも、「人間関係が整理できた」という声がたくさん上がっていました。

コロナで起きたのは、外出が一気に減ったこと。外に出なくなったら、薄い関係の人とは会わなくてよくなったのです。その最たるものが、会社の人たちでしょう。会社に行かなくなったので、もしかしたら無理に付き合いをしていた会社の人たちと、付き合わなくてもよくなった。

例えば、会社に行けば、「じゃあちょっと今日、みんなで飲みに行こうよ」なんて誘いがやってきたりする。それが好きな人は良かったのかもしれませんが、断るのが申し訳なくてそのまま行っていた人たちもいたはずです。そういう人たちにとっては、とても苦痛な時間だったわけです。

会社に行かなくなれば、こんな誘いもなくなります。もっといえば、仕事をしたいのに話しかけられて邪魔されたり、実は話をしたくないと思っていた人と話をしなければならなかったり。そういうこともなくなった。

リモートワークで自宅で仕事をしていれば、誰に邪魔されることなく、黙々と仕事をしていくことができます。ミーティングも最低限になって、無駄だと思っていた時間がどんどん減っていったのです。

コロナで外出しなくてよくなって、つながりたくない人とは、つながらなくてよくなった。つながりたい人とだけ、つながることができるようになったのです。

■強制的だった会社のコミュニティ

コロナ前のコミュニティは、言ってみれば、強制的なコミュニティでした。強制的に、関わらなければならなかった。飲み会も強制的でした。今日、飲み会があるから来い、という空気が流れていた。だから、断りにくかったし、断れなかった。

実は今の若い人たちは、会社の飲み会には最初から行きません、という空気がありました。SNSでそれを発信して、同世代から高い支持を得たニュースが流れていたことを覚えている人も多いでしょう。

どうして会社の飲み会に参加しないといけないのか。強制的に参加させられるなら、それは会社の業務ではないのか。なぜ残業扱いにならないのか……。彼らの言い分ももっともですが、昭和のオジサンたちからは驚かれたのも事実です。

■「仕事ができないヤツだと思われる」心配もない

昭和のオジサンたちにとっては、そういうものに参加するのは、当たり前だったから。誰も、そう信じて疑わなかったから。しかし、若い人たちは、「それはおかしい」と声を上げたわけです。

ということで、若い人たちは、こうした強制的な飲み会から逃れられたわけですが、ちょっと上の世代、30代や40代はまだ昭和の香りが残っていたりして、若い人たちほど大胆には動けませんでした。

やっぱり行かないといけないんじゃないか、仕事ができないヤツだと思われてしまうのではないか、会社内で浮いてしまうのではないか……。そんな強迫観念の下に生きていたのです。

写真＝iStock.com／seb_ra

※写真はイメージです - 写真＝iStock.com／seb_ra

ところが、これがコロナのおかげでリセットされました。もう飲み会には、堂々と行かなくて済むようになったのです。誘われたとしても、コロナがちょっと心配なので、とコロナを理由に断ることができる。ここでも、つながりたくない人とは、つながらなくて済むようになったのです。

■新型コロナが引き起こした地殻変動

会社のコミュニティというのは、自分から進んで得たいと思って得たコミュニティではありません。たまたま入った会社があって、そこに集う人たちがいたり、その部署に配属になったりして、そのコミュニティにたまたま参加しただけ。

言ってみれば、これは消極的に参加したコミュニティです。どうしても自分が参加したいと、自分で望んで加わったコミュニティではなく、たまたま偶然に入ることになったコミュニティに過ぎないわけです。

コロナがもたらしたのは、こうした消極的コミュニティに関わらなくて済むようになったということ。とはいえ、どのコミュニティにも属さず、孤独なままで生きていく、というのも簡単なことではありません。

そこで何が起きていたのかというと、会社のような消極的なコミュニティではなく、自分から積極的に関わりたいと思うコミュニティに、自ら飛び込んでいくという動きが起きていたのです。

消極的コミュニティに関わる必要がなくなった分、自分もどこのコミュニティにも所属しなくてよくなった。だから、積極的コミュニティともいうべきものを、みんなが見つけようとしたのです。

■レストランにも同じ現象が起きている

例えば、SNSのコミュニティもその1つかもしれませんし、オンラインサロンもその1つでしょう。私自身もオンラインサロンをスタートしたわけですが、コロナ禍の中で、会員数を爆発的に増やしたサロンは実は少なくありません。

消極的に関わってきた会社のコミュニティではなく、積極的に関わってみたいと思うコミュニティへと、多くの人が流れていったのです。

これは、コロナ禍でレストランがどうなっていたか、という話にも似ています。オフィス街にあってランチで賑(にぎ)わっていたり、ショッピングモールにあって行列ができていたり。そういうところは、コロナがやってきて、閑古鳥が鳴いてしまったところが少なくない。

なぜかといえば、どうしてもそこに行きたいと思って行っていたわけではなく、働くオフィス街にあるから、ショッピングモールで食事をしないといけないから、といった消極的な理由で選ばれていたからです。

逆にコロナ禍でも賑わっていたのは、住宅街の中にあるレストランだったり、駅から遠いお店だったりと、わざわざ行かなければいけない店でした。消極的な理由ではなく、積極的な理由で選ばれていた店だったのです。

コロナがもたらしたのは、レストランにせよ、コミュニティにせよ、消極的な選択肢が削れるようになったことだと私は思っています。仕方なしに選んでいたものを、もう選ばなくてもよくなった。本当に行きたいところ、本当に関わりたい人を積極的に選ぶことができるようになったのです。

■会社のコミュニティに依存している人は注意

もうすでに始まっていますが、これから会社は次々にオフィスを閉じていくことになるでしょう。オフィスがあったために消極的コミュニティに関わらざるを得なかった。しかし、これからはもうそれがなくなっていくのです。

一方で、消極的にでも誰かがいると安心だ、会社に行っているだけで安心感が得られる、という人も、もしかすると意外に多いかもしれません。こういう人たちは、これから困ったことになってしまう可能性があります。

オフィスがなくなり、もう消極的なコミュニティはなくなっていくからです。これから求められてくるのは、自分で積極的にコミュニティを選んでいくこと。もう誰も消極的なコミュニティを作ってはくれない、ということなのです。

■これからは自分で選んでいく時代になる

消極的な関わり方をしていても、実はただ安心があるだけだった、ということにも気づいておく必要があります。そんな関係性の中にいて、果たしていい未来が待っているかどうか。本当の意味での、自分の心地よさはあったかどうか。

これからは、自分でコミュニティを選んでいく時代なのです。そこにいち早く気づいている人は、すでに動き出しています。

例えば、会社員でも個人でコワーキングスペースと契約する人が増えています。新しいコミュニティを求めて新しい場所を作る。これは極めて積極的です。

もしかしたら自宅でも仕事はできるかもしれませんが、コワーキングスペースを借りることで、新たなポテンシャルが生まれる。とてもいいアクションだと思います。

■意思決定する機会がどんどん奪われていく

会社に入れば、会社が決めたオフィスに入る。それは、当たり前のことだと思っている人がほとんどです。常に、与えられるものの中で、これまでは生きていくことができたのです。

自分で探りを入れてみたり、自分で見つけようとしたり、自分で契約をする、という感覚は、多くの人が持っていないでしょう。

だからこそ、積極的な感覚を持ったり、積極的なアクションに踏み出すことの一つひとつが、自分の自立につながることに気づいてほしいと思っています。

私は会社員ではありませんが、会社員を否定するわけではまったくありません。会社員でいることは、それなりにポジティブなことも多い。ただ、自分で意思決定する機会をどんどん奪われてしまうのも、やはり会社員だということに気づいておく必要があります。

実際、オフィスだって会社が探してくれる。内装も誰かが決めてくれる。インターネット環境も整えてくれる。名刺も作ってくれる。

だから、例えばコワーキングスペースを借りるだけでも、なるほど会社は自分に代わってたくさんの意思決定をしてくれていたんだな、ということに気づくことができます。そして、本来であれば、自分で決めていかないといけないことがたくさんあることにも気づける。最も危険なのは、自分で何かを決める力を、知らず知らずのうちに失ってしまうことです。

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■すべてを会社に委ねる人の行く末

これが何をもたらすのかというと、自分の未来すら、あるいは自分の進む道すら、自分で意思決定できなくなること。すべてを会社に委ねてしまうことです。

積極的なコミュニティを自分で選んだり、積極的なアクションを自らとってみることは、意思決定をするトレーニングにもつながります。

私には『意思決定力　「決断」を仕組み化する55のルール』（ダイヤモンド社）という著書もありますが、意思決定する力はこれからますます大事になっていくと思っています。ところが、多くの人が、誰かに意思決定権を握られてしまっているのです。そのことに、気づいていない。

本田直之『パーソナル・トランスフォーメーション コロナでライフスタイルと働き方を変革する』（KADOKAWA）

マスメディアに踊らされているのも、その1つです。自分の頭で考えず、マスメディアの言うことをそのまま鵜呑(うの)みにして、身動きが取れなくなってしまった人も少なくなかった。

意思決定する能力が減じてしまうと、こういうことが起こります。そして、意思決定する力を放棄してしまったら、会社に、社会に、メディアにただ流されるだけの人生になってしまいます。

意思を持って積極的に動くことで、いろんな気づきが得られるはずです。例えば積極的コミュニティに関われば、ただじっとしているだけでは得られるものは限られるのです。会社という消極的なコミュニティであれば、所属していれば、いろんなものが勝手に入ってきます。月末に給料も入ってくる。仕事の報酬として給料が得られる。

■状況の変化に気づけているか

しかし、積極的コミュニティでは、そうした利害関係はありません。コミュニティ内でも、利害関係でつながっているわけではない。誰もモチベーションを上げてくれないし、何もやらない人を持ち上げてくれる人もいない。

ところが、何かで貢献しようとすると、みんなが仲間としてリスペクトしてくれて、応援してくれる。自分のスキルをどうこのコミュニティで活かせるか、意思を持ってアクションを起こす人は、まわりがサポートしてくれる。積極的コミュニティだからこそ、見えてくることがあるのです。

消極的コミュニティで過ごすことは、ある意味、ラクチンなのかもしれません。しかし、そこでは本当の意味での人間関係は築けない。そして何より、意思決定する力も磨けない。消極的コミュニティがなくなろうとしている今、このことに気づけているかどうかは、今後を大きく左右すると思います。

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本田 直之（ほんだ・なおゆき）
レバレッジコンサルティング代表取締役
日米のベンチャー企業への投資育成事業を行いながら、年の5カ月をハワイ、3カ月を東京、2カ月を日本の地域、2カ月をヨーロッパを中心にオセアニア・アジア等の国々で過ごし、各地で食およびサウナを巡る旅をしている。食やサウナのイベントのプロデュースも行う。

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（レバレッジコンサルティング代表取締役 本田 直之）