儲かっている中小企業の二代目が｢ネット右翼のパトロン｣になりがちな根本原因

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ネット右翼とはどういう人たちなのか。元ネット右翼で文筆家の古谷経衡氏は「実生活に不満を持つ貧困層だという通説があるが、誤解だ。ネット右翼には、世襲の小自営業者や定年後の元企業戦士といった中産階級が多い」という――。

■デモや集会で見えた「顔の見えないネット右翼」の正体

中沢啓治の代表作『はだしのゲン』は誰しもが読んだことのある傑作漫画である。原爆投下前の広島で、反戦主義者のゲンの父・中岡大吉を「非国民」と決めつけ、執拗(しつよう)な誹謗中傷を主導したのは、「町内会会長」こと鮫島伝次郎であった。

鮫島は被爆するが生き残り、戦後は反社勢力と結託して広島県議会議員に登り詰める。が、原爆投下前の時点では単なる町内の名士に過ぎず、大資本家でも財閥の重鎮でもない、いわば中産階級であった。

丸山眞男は1930年代に勃興した日本型ファシズムの「下から」の担い手を「中間階級第一類」と名付けた。それは中小・零細企業経営者、工場管理者や主任、独立自営農民、下級官吏など、いわば社会の下士官であり、典型的な中産階級といえる。

『はだしのゲン』は中沢の被爆経験を基にしているものの、鮫島の造形はフィクションだ。しかし、権力から宣伝されるプロパガンダを無批判に信じ、共同体の中に異物を創作して攻撃し、徹底した排斥を行うことに快感を覚えるこれらの人々が、社会の中では決して特権階級などではなく、ごく普通の中産階級であるという丸山の指摘と、鮫島の造形は驚くほど重なっている。

ネット右翼はネット上で差別的・排外的な言辞を弄する者とされるが、実際にはその上位にいる所謂(いわゆる)「保守系言論人」の言説をコピーするだけの熱心なファン・購買層に過ぎない。ネット右翼が日本社会の中で可視化されたのは2002年の日韓ワールドカップ以降であるが、ネット上でのみ活動をほぼ完結させる「顔の見えない」彼らの社会的階級については、当初から「貧困層」との通説が闊歩(かっぽ)した。

ネット上で飽きることなく毎日のように他民族へ差別的価値観や歴史修正史観を展開し、「左翼（パヨク）」と見做(みな)した政党や政治家、メディアや個人を徹底的に攻撃する。社会通念上の常識に従えば、朝から晩までネットに接続して書き込みを行い、なかんずくそれが攻撃的姿勢を帯びているとなれば、これは「暇人・鬱憤(うっぷん)晴らし」と見做される。

正業に就いている者であれば、四六時中ネットに書き込む時間は無いし、中国や韓国や朝日新聞に対し異様な敵愾心(てきがいしん)をあらわにするのは、実生活でのストレスのはけ口、と考えられて当然だからだ。こうしてネット右翼は非正規雇用者やニートであり、経済格差の中から生まれた貧困層による憂さ晴らしという見方が、ゼロ年代には寡占的になった。

しかし、ネット右翼は社会的底辺である、という通説を俗説とし、これを間違いだと言い続けてきたのが筆者である。

なぜなら筆者は、2010年ごろにネット右翼やそれを包摂する保守界隈から商業ライターとしてデビューし、その界隈との密接な関係を何年も継続してきたいわば「中の人」だったからだ。ネット右翼と言っても、その行動は必ずしもネットの中に自閉しているものでは無い。各種のデモや集会、イベント、勉強会などと称して彼らは現実社会に登場してくる。

■「ネット右翼は生活困窮者」という誤解

その中で最も衝撃的だったのは、彼らの中に生活困窮者は皆無で、むしろ生活に比較的余裕のある中産階級が寡占しており、その中には中小・零細の企業経営者が多数含まれていたからである。彼らは自己所有の不動産を持ち、自家用車を保有し、少なくない現預金や株式すら保有し、かつ運用を行っている場合もある。相当の富裕層とはいかないまでも、食うや食わずの貧困層は全くと言ってよいほどいなかった。

そこで私は、2013年に彼らに対して大規模調査（サンプル数1030名、平均年収450万円、男女比75：25。詳細は拙著『ネット右翼の終わり』〈晶文社〉などに詳述）を実施した。案の定、四大卒以上が60％を超え、平均年収は日本の勤労者の平均年収よりやや上にあった。職種については自営業者、自由業、管理職、士業など、大都市部における典型的な中産階級であり、丸山の言う「社会の下士官」に当たる。この調査から現在約8年が経過しているが、基本的に彼らの社会階級は変わっていないと類推される。

ネット右翼の世界は、惑星の大気循環に似ている。ネット右翼が最も信頼するネット動画はアーカイブとしてYouTube等に残る為、そこに触発されたユーザーはいつでもネット右翼的世界に参入できるし、また一方（そのほとんどが人間関係や金銭問題を理由とするが）、ネット右翼的世界から距離を置いて離脱する者も同数いる。

こうしてネット右翼の総人口は、ここ10年に限っても筆者の推計では全国に約200万～250万人と変わらず安定し、数次の国政選挙においてもそれは実証されている。では、彼らの実際の人定とはどのようなものなのだろうか。以下、筆者の体験と取材を軸としながら彼らの実相に迫っていく。

■1　世襲の小自営業者

筆者は2019年に初の長編小説『愛国商売』を上梓した。この小説はエンタメ的な要素を多分に含んでいるが、ネット右翼とそれを内包する保守系言論人の経済的実相をできるだけ忠実に、デフォルメしつつリアルに描いたつもりである。

所謂保守系言論人のほとんどは、一部の例外を除き、ネット右翼を相手に自著の宣伝（出版収入）、オンラインサロンなどの勉強会（会費収入）、講演会（講演収入）の主力三本でその収入が成り立っている。この中でも、とりわけオンラインサロンなどを通じて昵懇(じっこん)になったネット右翼と保守系言論人の間に、ある種のパトロン関係が形成される場合が非常に多い。

中・近世期の欧州において、王侯貴族や商業団体が芸術家のパトロンになり、生活を保障する代わりに思いどおりの肖像画や宣伝絵画等を描かせた故事に極めて似ている。こういった保守言論人のパトロンとしての存在に該当するのは、ほぼすべて中小・零細企業を経営する自営業者であり、なおかつその地位は二世・三世の世襲の自営業者が圧倒的に多い。

世襲の自営業者は、当然先代から受け継いだ事業を運営し、拡張する責務を負っている。が、自身がゼロから起業したわけではないので、往々にして実存への不安を抱えている。果たして自らの企業人としての人生がこれでよいのか、自らが信じてきた世界観が正しいのか、という問いを常に持っているが、そもそも世襲経営者としての進路が若い頃から決定されているので、人文科学系統の書籍に触手を伸ばし、世界を体系的に理解しようとする学究的探訪については乏しい。

■保守系言論人に主張を仮託し、事業への出資まで行う「パトロン」に

つまり彼らは世襲経営者としてさまざまな困難に直面するものの、自らの懊悩(おうのう)を体系的に表現したり、主張したりする知識の蓄積を持っていない。そこで登場するのが極めて簡便に接触できるインターネットでの言説や動画で、ひいては「ネットDE真実」に代表される「マスコミでは報じない社会・政治・経済・歴史の真実」というものである。

自らの主張を体系的に表現する知識の蓄積や訓練を行っていない彼らは、こういった動画に飛びつき、自らの懊悩を代弁してくれる保守系言論人にその主張を仮託するばかりか、世襲経営者として時間も金銭も余裕がある場合は、定められた会費以上の寄付を行ったり、保守系言論人の事業そのものに出資する文字どおり完全なパトロンになる。

■中小・零細企業の世襲経営者の多くは「社会的言語」を持たない

名前は明かさないが、私が知り得る範囲において、複数の某保守系言論人の熱心なパトロンになった中小・零細経営者5名は、全て比較的経営基盤を確立させた世襲経営者であり、職種は倉庫業、警備業、飲食業、運送業、リース業等であって、そのすべてが50代以上の中年男性層であり、いずれも従業員数で20～100名を超えない中小・零細企業経営者である。

言ってみれば彼らは、中小・零細企業がゆえに経団連などの大企業団体に所属しているわけでもなければ、その事業規模の小ささゆえに特定の政党に対して圧力団体になり得る政治的影響力を全く持たない。

筆者は、世襲経営者がダメと言っているのではない。世襲経営者が先代以上に会社を拡張した例はいくらでもあるし、世襲経営者の全てが学究的探訪に疎いわけではない。しかし日本に溢れる中小・零細企業における世襲経営者の少なくない部分は、自らの「社会的言語」を持たない代わりに時間的・経済的余裕を有している場合がある。

その中で、いつの間にか自らが保守系言論人の受け売りをして、中国・韓国を呪詛(じゅそ)し、朝日新聞の廃刊を訴えるネット右翼に変貌し、彼らに潤沢な経済支援をするパトロンに変貌していく様は、この界隈では恒常的に見受けられる。

■第一世代の経営者はネット右翼のパトロンにはならない

一方、企業経営者の中でも一代で起業を成功させ、自らの努力によって自社を大規模に成長させた第一世代の経営者は、こうしたパトロン的行為を行うものは極めて少ない。

例えば、一代で日本有数のホテルチェーンを築いたAPAグループの元谷外志雄氏は、保守系言論人に自らの懊悩や主張を仮託するという行動をとらず、自身をして「藤誠志」というペンネームで歴史修正的価値観を満載した小冊子に寄稿し、これをグループホテルの客室に置き、また「勝兵塾」という私塾を自身で運営している。

APAグループの客室に置かれた小冊子には「南京大虐殺否定」などの記述があり、英訳部分もあることから大きな問題になったが、その是非はともかくとしても、一代で企業経営を成功させた企業人には自らの世界観を他者に仮託することなく自らで表現したいという欲求があり、保守系雑誌への広告出稿や懸賞論文の開催などで保守界隈に大きな影響力を担保するものの、その発信主体はあくまでも自分自身である。

このほかにも、やはり一代で日本有数の化粧品会社を築いたDHCグループの吉田嘉明氏も同じで、自ら「DHCチャンネル」というCS放送（後にCS放送から撤退し、YouTube配信専門になった）を創設し、自身のオピニオンを色濃く表現した番組制作に専心している。こうしてみると、一代目で成功した企業経営人と、世襲経営者の違いは歴然としていると言える。

■3　定年退職後の企業戦士

日本型雇用の崩壊が叫ばれて久しいが、それでも日本は依然企業社会であり、高度成長時代末期に大企業に入社した企業戦士たちは、ゼロ年代後半以降一斉に定年退職してリタイアした。所謂「団塊の世代の大量退職問題」である。

彼らは日本経済が高度成長から中成長、低成長となった時代に私企業で働き、日本経済の下支えに貢献した。彼らはすでに、終身雇用の中で購買した自己所有の不動産ローンを払い終えている場合が多く、また子弟のある場合はすでに社会人となっている場合が多いから、経済的安定を得ている。加えて退職金を正当に受け取っており、貯蓄額も多い。

それまで、企業の中で企業戦士として働いてきた彼らが加齢し、現在60代後半から70代になっている。実は、中小・零細企業を経営する自営業者と並んで、ネット右翼の世界において主力になってるのは彼らの階級である。

彼らは、特にインターネットリテラシーが乏しい。日本におけるネット文化は、パソコン通信から出発し、現ソフトバンクが2000年代にADSL事業を大々的に展開するまで、極めて低速のナローバンドで、動画文化とは程遠かった。この頃、デジタルデバイドという言葉が盛んに言われるようになった。つまりデジタルツールにおける格差が世代間において顕著になっている、という意味である。

ゼロ年代前後のネット普及率は、移動体通信を含めて圧倒的に青年層に偏っており、特に高齢者の著しく低いネット普及が課題とされた。

■「定年」と「インターネットのインフラ整備」の時期が重なった

しかし現在、国民皆ネット時代となり、定年を迎えたかつての企業戦士が、ごく簡便に家庭で高速回線に接続できるインフラが整備された。高速ネットで最も変化したのは、ネット動画の存在であった。1990年代後半、テキストサイトが隆盛したのは回線速度が低く、画像や動画の読み込みにストレスが多かったからだ。

2000年後半以降、団塊の世代が大量退職すると同時に、日本のネットインフラはADSLから世界的に見ても超高速で廉価な光ファイバーが主力となった。ネット動画が雨後の筍の如(ごと)く現れ、YouTubeが日本に上陸した。日本経済を下支えした企業戦士は、それまでネットへの接触は疎かった。

当然の事、管理職になっても激変する日本経済の情勢に即応するべくその職務は多忙を極めた。しかし彼らが定年を迎える時期と同時に高速回線が普及すると、彼らはナローバンドの時代を通り越して、クリック一回で再生できる高精細のネット動画に魅了された。

■定年後の企業戦士はネットリテラシーが低い

それ未満の世代、つまり30代から40代は、ナローバンドというネットが不自由の時代を経験し、ネットからの情報がいかに不正確で虚偽が多く、都市伝説と真実が織り交ざっている「楽しいが警戒すべきもの」であるかということを肌で経験している。

要するにネットユーザーの中でも、90年代中盤からゼロ年代初頭にかけてネット空間への接触があるものは、ネットそのものの技術革新と「問題」の歴史を経験しているので、いわばリテラシーが高い。筆者が高校生の時代、ネット上で本名を出すという行為は自殺行為とされ、あまつさえネットで物を買ったり、課金したりするという行為は禁忌に近かった。ネットは自由で楽しいが、それだけ危険であるという暗黙の了解があった。

ところがそれまでネットに疎く、退職後にいきなり高速回線の洗礼を受けた定年後の企業戦士には、こういった耐性というかリテラシーが低い。ネット情報を信用に足るものと考え、ネット情報への批判的精神が少なく、ネット動画での情報を真実と捉える傾向にある。

そして彼らが青年期・壮年期において、日本経済を下支えしてきた企業戦士であることを踏まえると、彼らは総じて勤勉で遵法精神が高く、勉強熱心である。しかしその「勉強」を勤務の中でする暇がなかっただけの事であり、退職して一気に時間的余裕が生まれると、元来知的刺激に飢えていることから、ネット動画を中心としたネット右翼的世界観をすぐさま受容するようになる。

写真＝iStock.com／time99lek

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■「実家に帰省したら父親がネット右翼になっていた」という現象の背景

よくある「実家に帰省したら父親がネット右翼になっていた」というのは、この系統に属するタイプである。彼らは基本的には生活の心配がなく、旺盛な購買力を持ち、無尽蔵ともいえる時間を有する。そして高精細で簡便に再生されるネット動画や番組に触れることによって、大量にネット右翼の界隈に出入りするようになる。彼らの退職前の企業名を聞くと、驚くような一流企業、上場企業、地域内での有名企業、または地位の高い公務員であったことが多い。

企業戦士として遵法精神が高く、自らの企業活動の下支えが日本経済を巨大にした自負があるので、生活保護受給者を「怠けている」と禁忌し、サラリーマンであるがゆえに納税意識が強く、「貧者への税金の再分配」に否定的である。そこに嫌韓や在日コリアンへのヘイトや陰謀論が加わり、ますます韓国への根拠ない呪詛や、デマを基にした中国陰謀論を強めていく。

もとより企業戦士として活躍していた彼らは、自身の企業活動以外の事については、体系的に学究するだけの知識を醸成する時間的余裕を持たなかった。とはいえ当然、一定程度の社会情勢、経済情勢の理解はある。しかしそれをより体系化するだけの知識を持たないので、やはり突拍子もない保守系言論人の極論や陰謀論に「いままで知り得なかった世界の真実」を見いだす。

こういった層は保守系言論人や保守系雑誌の購買層の最も分厚いところであり、定期購買層の主力である。現役時代は現場でバリバリと働き、「世界の真実」を薄ぼんやりとしか知り得なかった企業戦士が、定年後になり無批判にネット動画等から情報を受容して、知らぬ間に極めて差別的なネット右翼になっていく例は、枚挙に暇がない。これも経済的余裕と時間的余裕という二つの余裕が基礎にあるものだ。

■4　無批判の罪

ネット右翼には、当然様々な職種や相応の人生があり、決定的に「こうだ」ということはできないものの、巨視的にみれば明らかにこのような傾向があることは事実だ。すべてに共通するのは、経済的余裕と時間的余裕の二つ。それから、人文科学系統の分野や文化的教養への接触を、青年期やその後の期間に怠っていたか、少なかったという事である。

人間は、世の中への俯瞰的・体系的な理解を書籍やメディア、自身の経験などによって長い間かかって蓄積していく。人間の情報受容力は有限であるから、溢れる情報に対して取捨選択が必要となる。その場合最も重要なのは、「この情報や言辞を批判的にみるべきである」という懐疑の姿勢で、すべてを信用に足るとして受け入れてしまえば、限られた情報受容力はすぐ、特定のイデオロギーや急進的な思想によって埋め尽くされてしまう。

■ネット右翼は「優等生的」に人生を歩んできた中産階級

ある対象を批判的にみる、という知的懐疑は、人文科学系統の分野や文化的教養への接触の濃淡によって決まる。なぜなら人間の社会や歴史は常に権威や権門への反抗と対立の繰り返しであり、あるいは階級間の軋轢(あつれき)だったからである。そしてそれがプロパガンダでない限り、自由社会におけるあらゆる文化的存在には基本的に社会への皮肉や批判的文脈が含まれているからだ。

これを濃密に摂取しない人生は、極めて垂直的でしいて言えば真面目で、円滑で対立のない企業の経済活動にとってはプラスとなるが、批判的精神を育まない。つまりネット右翼は、このような「優等生的」に人生を歩んできた中産階級であるともいえる。

冒頭で『はだしのゲン』に登場する、ゲン一家を迫害する鮫島伝次郎を示した。鮫島は権威や権力を批判的にみない従順な軍国主義者として描かれているが、日本が敗戦し戦後を迎えると「反戦平和主義者」に180度転向した。しかしゲンは、それを欺瞞(ぎまん)であると喝破する。「鬼畜米英が反戦平和になっただけ」と作者の中沢はゲンに言わせる。鮫島を現代に転生させてネットを与えれば、彼はすぐさまネット右翼になる危険性をはらんでいる。

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古谷 経衡（ふるや・つねひら）
文筆家
1982年、札幌市生まれ。立命館大学文学部卒。保守派論客として各紙誌に寄稿するほか、テレビ・ラジオなどでもコメンテーターを務める。オタク文化にも精通する。著書に『「意識高い系」の研究』（ 文春新書）、『日本型リア充の研究』（自由国民社）など。

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（文筆家 古谷 経衡）